ほけんのホント私たち結婚しました!共働きの保険はどうしたらいい?

公開日:2020-07-21

共働きの夫婦とはいえ、お互いにもしものことがあったときには経済的に困窮してしまう可能性は否定できません。そんなときに助けとなるのが保険です。ここでは共働きの保険をどう検討すればよいか、覚えておきたいポイントと実際に加入を検討したい保険の種類について解説します。

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結婚したら検討したい、共働き夫婦が最低限加入したい保険とは?

 

結婚して家庭ができたら、もしものときに家族に負担をかけないためにも、最低限の保険は加入しておきたいところです。独身のときに入った保険をそのまま続けるだけでは、夫婦にとっては不十分かもしれません。
共働き夫婦が保険を契約する前に知っておきたい公的な保障や、特に必要な保険の種類について解説します

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貯蓄や公的な保障で足りない分を保険でカバーする

 

夫婦のどちらかが病気やケガで働けなくなると、収入が減少するうえ支出も増えます。そのようなときには公的な保障を利用することが可能です。
公的保障の例として「高額療養費制度」では病気やケガで医療費が上限額を超えた分を免除してもらえます。しかし、健康保険がきかない差額ベッド代や食事代などは自分で負担しなくてはなりません。
会社に勤めていて病気やケガで4日以上働けなくなった場合は、最長で1年6ヵ月間、給料の約3分の2にあたる「傷病手当金」が支給されます。ただし、自営業の場合は支給されません。
その他、夫婦の一方が死亡したときには、所定の条件を満たすと「遺族年金」を受け取ることが可能です。
自分に何かあっても相手やこどもが生活に困らないようにするため、これらの公的保障と貯蓄で足りない分をカバーするのが保険の役割です。

 

ケガや病気に備える保険

 

ケガや病気をしたときには、治療費や入院費などでお金がかかります。そんなときに役立つのが医療保険です。医療保険では主に日額○円といった形で入院費用と、1回〇円といった形で手術費用が保障されます。
がんになると外来での抗がん剤治療などによる経済的な負担が大きくなりますが、入院・手術の費用が対象の医療保険ではカバーできません。がん保険の加入も検討したいところです。がん保険の保障もいろいろありますが、一般的なのはがんと診断されたときに50~300万円程度の一時金が受け取れるタイプでしょう。

 

働けなくなったときに備える保険

 

働けなくなったときに毎月○円といったかたちで保険金が給付されるのが、就業不能保険と所得補償保険です。就業不能保険は重い病気やケガ等を原因として「働けない状態」になったとき、決められた保険期間中ずっと保険金が支払われます。こちらは主に生命保険会社が取り扱っています。
一方、所得補償保険も重い病気やケガ等を原因として「働けない状態」になったとき、保険金を受け取れますが、こちらの保険期間は1~2年程度です。また、所得補償保険は主に損害保険会社が取り扱っています。


特に、自営業やフリーランスで先述の傷病手当金を受け取れない場合は、これら2つは優先的に検討したほうがよいでしょう。会社員で傷病手当金を受け取れても給料の3分の2になると生活が厳しいようなら、やはり検討が必要です。

 

パートナーが亡くなったときの保険

 

夫婦の一方が亡くなったときにお金を受け取れるのが死亡保険です。葬儀代の負担はもちろん、ひとり親だけの収入でこどもを養育するには長期的に大きな負担がかかります。残された側の収入や貯蓄、遺族年金(受け取れない場合もある)だけで、こどもの教育費などをカバーできない場合、あるいは相手に負担をかけたくない場合は、死亡保険の加入を検討しましょう。

 

収入差がある共働き夫婦が保険を検討するときのポイント

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夫婦が共働きでお互いの収入が同じくらいなら、ご主人もしくは奥様にもしものことがあったときの経済的なリスクにあまり差はありません。死亡保険や医療保険の保障も同程度にすればよいでしょう。
しかし、たとえば妻がパートで収入が多くない場合には、夫にもしものことがあったときの方が当然ながら経済的なリスクが高くなります。そのため、その経済的なリスクを考慮して夫の死亡保障や医療保険の保障額を高くする必要があります。
夫婦で住宅を購入している場合は、住宅ローンを申し込んだ際に団体信用生命保険に入るのが一般的です。契約者本人が死亡または高度機能障害になった場合に残りのローンの返済を肩代わりしてくれるものです。団体信用生命保険に入っているなら、死亡保障をその分軽くしてもよいでしょう。

 

結婚後、共働きのうちにできる保険や貯蓄とは?

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結婚しても夫婦二人だけの生活がしばらく続くこともあります。夫婦ともフルタイムで働けて残業にも応じられるため収入がよく、こどもにかかる費用がないため支出を抑えやすい状態です。
そのような夫婦なら、こどもがまだ生まれていない時点では死亡保険の保障を多くする必要はあまりないでしょう。一方が亡くなっても、配偶者が働き続けて自分一人の生活費をまかなうのは比較的容易だからです。その代わりに、就業不能保険や所得補償保険など働けなくなったときのための保険、医療保険やがん保険などに入っておくと安心でしょう。
また、こどもを持つ予定があるのか、何人欲しいか、私立の学校に入れる予定があるか、などの希望に応じて教育費を予測し、今から貯蓄しはじめることも大切です。自動的に一定額を積み立てる自動積立定期預金などを利用して、計画的に貯蓄してください。

こどもが生まれたら、家を買ったら、親の介護が必要になったら、こどもの自立後、自分たちの退職後、などのライフステージに応じて必要なお金や保険は変化していきます。共働きで収入が比較的安定して時間的にも余裕があるいる今のうちに、ライフプランニングをしておきましょう。どの時期にどのような保障が必要かを話し合っておいてください。

執筆者情報
みんかぶ保険クルーS

みんかぶ保険クルーS
  老後がそろそろ気になるアラフィフです。明るい老後に向けて気になることをまとめていきます。


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