カッコイイ!30代子供2人、学資保険は必要?人気の理由は返戻率以外にも

公開日:2020-02-07 (更新日:2020-02-25)

【子供の未来へ真剣に向き合うあなたはカッコイイ】シリーズ Vol.4

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<写真=Mario Renteria_pixabay.com>
 

結婚して数年、子供も誕生しさらに責任が重くなる30代は、思い描くライフプランを実現するための備えを考える時期に差し掛かっています。その中でも、特に気になるのが教育費。できる限り、子供の夢を叶えるための手助けをしてあげたいですよね。
 

学資保険は、利率だけを考えるとあまりお得に見えないケースもありますが、契約者に万一のことがあっても満期保険金が受け取れるなどのメリットがあるため、賢く利用したい必要な商品です。では、子供が2人いる30代の夫婦の場合、どうやって教育費を準備していけばいいのでしょうか。具体的に例を挙げて紹介します。

1. 30代、これから2人の子供にかかる教育費は?

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<写真=Michael Schwarzenberger_pixabay.com>
 

35歳会社員、結婚して7年目。同世代の配偶者との間には2人の子供(5歳と3歳)がいる4人家族を例に見ていきましょう。
 

現在は賃貸住まいですが、将来的にはマイホームの購入も視野に入れつつ、十分な教育費を備えておきたいところです。2人の子供のために、どれぐらいの教育費を準備してあげられると安心なのでしょうか。
 

1-1. 子供1人あたりの教育費は約1000万円以上

まず、一般的に必要な教育費を見ていきます。小学校から高校までは公立、大学のみ私立文系を選択した場合、子供1人にかかる教育費の平均は約1000万円以上です。
 

この数字には一般的に考えられる習い事や塾の費用も含まれています。しかし気をつけたいのは、この試算は全国的な平均値であるということ。
 

お住まいの地域が大都市圏であればあるほど学費以外での出費が増えるというデータがあり、該当する場合は注意が必要です。さらに途中で私立校に進学したり、留学を希望する場合はさらに費用が膨れ上がります。子供が2人いる家庭なので、単純計算でも費用は2倍。加えて、衣食住などの生活費がかかります。
 

1-2. 大学進学時期を目安に1人200万円が必要

教育費総額のうち、半分以上を占めるのが大学への進学費用です。特に、私立大学の初年度納付金全国平均値は約130万円と額が大きく、一度に捻出する場合は家計の負担となります。
 

この頃には収入を支える大黒柱の年齢が50代に差し掛かり、昇給が止まる可能性があることも心配なポイントの1つ。子供の年齢差を見ても、数年間は収入を支出が上回る時期が続くと考えてよいでしょう。
 

大学4年間の学費がトータルで約500万円以上(私立の場合、課外活動費等を含む)かかることを考えても、高校を卒業する時期を目指して貯蓄を進めたいところ。まずは初年度納付金+αを目標に、子供1人あたり200万円程度を準備しましょう。
 

2. 子供が小さいなら学資保険を使って積み立てることを選択肢に

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<写真=Tirelire_Avenue_pixabay.com>
 

未就学の小さな子供がいる家庭では、学資保険を使った積み立てを検討しましょう。学資保険での積み立てには以下のメリットがあります。
 

  • ・保険料払い込み免除特約を付けていれば、契約者が万一の場合でも以後の保険料を支払うことなく満期保険金が受け取れる
  • ・子供が小さいうちに加入するほど返戻率(支払う保険料総額に対する満期保険金の割合)が高くなる
  • ・自動的に引き落とされるので、確実に貯めやすい


低金利の影響により、近年の学資保険の返戻率は100%を超えていればよいほうです。利率だけを考えるとほかの金融商品を選びたくなりますが、子供の将来を左右する教育費は元本割れしない方法で確実に準備することをおすすめします。
 

3. 子供2人とも学資保険は必要?メリット・デメリットは?

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<写真=PublicDomainPictures_pixabay.com>
 

学資保険は、加入している期間が長ければ長いほど返戻率が高くなるという特徴があります。それを踏まえると、加入するベストなタイミングは出生前。貯蓄性を重視するなら、遅くても0歳のうちには加入しておきたいところです。
 

では、取り上げている35歳会社員のケースの場合ではどうやって貯めていくのかを具体的に考えてみましょう。
 

3-1. メリットは十分、確実に教育費を準備できる

今回のケースの場合、5歳と3歳という子供たちの年齢を考えるとどうしても学資保険の返戻率は低くなります。しかし、「契約者に万一のことがあっても確実に教育費が準備できる」というだけでもメリットは十分。
 

注意したいのは、「保障と貯蓄性、どちらに重きを置くか」という点です。学資保険は解約すると元本割れするほか、見直しも難しい商品。そのため、育英年金や医療保険などの保障と貯蓄は分けて考えるのがベターでしょう。
 

学資保険への加入を検討するなら、次の条件を満たした商品を選ぶことをおすすめします。
 

  • ・18歳時点で返戻率が100%を超える
  • ・育英年金や医療保険などの特約が付いていない(必要であれば別で準備する)
     

3-2. 上の子に関しては保険料が高くなるため、ほかの方法を選ぶ手も

本来であれば、子供達2人とも学資保険に加入してあげたいところです。しかし、上の子の5歳という年齢で試算すると、月々の保険料は高額に。さらに、学資保険は解約すると元本割れしてしまう商品のため、「とりあえず」というわけにも行かず、躊躇してしまう方も多いでしょう。
 

そのような際は無理して学資保険を選択せず、定期預金など同様に堅実な手段で貯蓄することをおすすめします。
 

「どうしても学資保険がいい」「少しでも返戻率を上げたい」という場合には、保険料の払込期間を5年などの短期に設定するという手段もあります。一時的な負担はありますが「貯め時といわれている小学生の間まででしっかり準備を」という方に有効な方法です。
 

4. 教育費を考えるなら、専門家に相談を

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<写真=Анастасия Гепп_pixabay.com>
 

学資保険を選ぶのか・定期預金で積み立てるのかは、それぞれの条件によって異なります。気になることがある場合にはファイナンシャルプランナーなどの専門家へ相談することをおすすめします。
 

気軽に考えたい、という人はロボアドのような試算ツールを使うのもよいでしょう。
例えば、みんかぶ保険のロボアドバイザーは年齢・収入・子供の年齢など詳細な情報を入力することで、自分に必要な保障を知ることができ、「みんなはどんな保険に入っているのか?」がチェック可能です。
以下のシミュレーション例でいうと「30代、男性、子供あり」の方は、子供の進学への備えに毎月15,000円程度考えているようです。

 

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執筆者情報
星野 有可

星野 有可
 フリーライター 2級FP技能士。早稲田大学を卒業後、大手保険会社に入社し、法人営業・代理店営業を経験。ファイナンシャルプランナーとしての実地を踏む。
出産・子育てをきっかけに退職したのち、2017年にライターとして独立。金融・保険分野を中心に、さまざまなメディアで数多くの記事を執筆している。


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