カッコイイ!40代、子供は中学生。教育費を準備する際に押さえたいポイントは?

公開日:2020-02-10 (更新日:2020-02-25)

【子供の未来へ真剣に向き合うあなたはカッコイイ】シリーズ Vol.5

お金,計算,将来
<写真=pixabay.com>


40代、子供が成長していくと、本格的に教育費がかさみ始める時期です。先の進学を見据えて、「教育費の準備は今のままで大丈夫?」と不安に感じている方も多いのではないでしょうか。
 

子供の誕生・就学・マイホームの購入など、大きなライフイベントを迎えるタイミングは保険を見直す良い機会でもあります。今回は、40代夫婦と中学生の子供の3人家族を例に挙げ、教育費の準備や保障の見直しについて考えてみましょう。

1. 40代、子供は中学生。教育費の積立は十分?


貯金,準備,お金
<写真=pixabay.com>
 

43歳、会社員。同世代の配偶者とは結婚15年目で14歳の子供が1人いると仮定します。収入が安定してマイホームを持ち、家族が増える・住宅を購入するという大きなライフイベントが落ち着いた家庭です。教育費はどれぐらい準備できていれば良いのでしょうか?
 

1-1. 高校・大学にかかる金額は平均して約630万円以上

中学生の子供にこれからかかる教育費を試算していきましょう。
 

まずは、高校を卒業するのに公立の場合で約137万円、私立の場合では約290万円が必要です。大学ではさらに費用がかさみ、仮に私立大学の医・歯学系ではない学部に進んだ場合で約500万円以上かかります。
 

さらに、大学が遠方で自宅から通えない場合、一人暮らしの費用として仕送りが必要になることも。また、大学時代には留学を経験する学生も多く、もし子供が希望した場合には相応の費用がプラスされます。
 

仮に公立高校から私立大学文系へ進学した場合、高校・大学の7年間で約630万円以上の費用がかかる計算に。一度に支払うわけではありませんが、しっかり準備しておかないと厳しい金額です。
 

1-2. 十分な大学進学費用を備えておきたい

教育に関しては、できるだけ子供の希望を叶えてあげたいもの。最終手段として奨学金を借りるという選択肢もありますが、社会に出る段階で子供に借金を背負わせたくないという方も多いはずです。では、教育費としてどれぐらい準備しておけば安心なのでしょうか?
 

仮に公立高校から私立大学文系へと進学する場合、最も大きな出費となるのが大学の初年度納付金です。私立大学の初年度納付金の平均は約131万円前後。公立高校3年間に相当する教育費を一括で支払う必要があります。
 

できれば教育費をすべて準備し終わったうえで大学入学を迎えたいところですが、住宅ローンの返済や進学のための塾代などの出費が重なるとなかなか難しいものです。子供が18歳になる4年後は47歳ですが、十分に働ける年齢です。収入の水準はあまり変わらないと考え、まずは、初年度納付金+αの200万円を目標に準備しましょう。
 

2. 教育費を積み立てる場合、重視したいのは3つ


FP,相談,信頼
<写真=pixabay.com>
 

数年後の進学を見据えた中学生の子供がいるモデルケースの場合、押さえておきたい積み立てのポイントを3つご紹介します。
 

2-1. 利率は低くても定期預金で確実に貯める

教育費に不安がある場合、これから貯めるなら銀行の定期預金が良いでしょう。教育費の準備というと学資保険が思い浮かぶ方も多いかと思いますが、中学生で加入できる学資保険はほとんどありません。
 

また、子供の将来を左右する教育費ということを考えると、元本割れのリスクがある金融商品を選択することはおすすめできません。手堅く定期預金で貯めていきましょう。
 

もし4年後までに200万円を準備したいなら、
 

  • ・200万円÷12(ヵ月)÷4(年間)=約41,667円


1か月あたり約41,667円を貯めていくと目標を達成できます。より確実に備えるために、毎月決まった日に自動的に積み立ててくれる自動積立定期預金を利用すると良いでしょう。
 

2-2. すでに加入している学資保険は解約しない

学資保険の貯蓄性をあらわす指標として「返戻率」という言葉が使われることがあります。返戻率とは、支払った保険料に対して受け取れる保険金の割合を示したもので、100%を超えた分だけ上乗せできたということになります。
 

しかし、学資保険には次のように「保険」としての機能もあり、一概に返戻率だけでは価値を判断できません。
 

  • ・契約者に万一のことがあった場合、その後の保険料の支払いは不要かつ満期保険金が受け取れる
  • ・契約者が万一の際でも子供の生活費を保障する育英年金付きのものもある。


また、満期を待たずに解約するとほとんどの場合で元本割れしてしまいます。加入済みの学資保険の内容を見て返戻率が100%を下回る商品だった場合でも、解約は避けましょう。
 

あまりに返戻率が低すぎてこれ以上保険料を払いたくない、月々の支払いが厳しいという場合は払済保険に変更するという手もあります。まずは専門家に相談することをおすすめします。
 

2-3. 住宅購入済みの場合、家族への保障を見直そう

今回のケースでは、生命保険の見直しも教育費を貯めるために有効な手段の1つです。住宅を購入する際に「団体信用生命保険(団信)」へ加入していれば、その分生命保険で準備している家族への死亡保障を減らして教育費へ回すことができるからです。
 

死亡保障以外の部分に関しても、生命保険と団信が重複している場合があるため、住宅購入後に生命保険の見直しをしていない場合は一度内容を確認してみると良いでしょう。
 

3. みんかぶ保険のロボアドバイザーで簡単チェック


チェック,確認,計画
<写真=pixabay.com>
 

教育費や保障の検討・見直しを行う場合には、ファイナンシャルプランナーなどの専門家へ相談するとスムーズです。もし気軽にチェックしたいなら、ロボアドなどのお役立ちツールを活用するのもおすすめです。
 

みんかぶ保険のロボットアドバイザーは、年齢・年収・家族構成などの情報をもとに、必要な保障を詳細にチェックできますよ。例えば、お子さまの将来の夢や進路などカンタンな質問に答えるだけで、学資保険に関して自分に必要な補償内容や保険料がすぐに確認できます。
 

ロボアド,子供,進学


>>いますぐ、保険ロボアドバイザー「みんかぶ保険」を使ってみる!

 

▲目次にもどる
 

執筆者情報
星野 有可

星野 有可
 フリーライター 2級FP技能士。早稲田大学を卒業後、大手保険会社に入社し、法人営業・代理店営業を経験。ファイナンシャルプランナーとしての実地を踏む。
出産・子育てをきっかけに退職したのち、2017年にライターとして独立。金融・保険分野を中心に、さまざまなメディアで数多くの記事を執筆している。


ページTOPへ