引受基準緩和型保険には入るべき？メリットやデメリット、注意点について解説

一般的な保険に入れなかった場合でも、引受基準緩和型保険なら加入できる可能性があります。とはいえ、そのまま引受基準緩和型保険を選んでも大丈夫なのか、迷う人も多いでしょう。

この記事では、引受基準緩和型保険に入るべきかについてわかりやすく解説していきます。メリットやデメリットの比較だけでなく、あなたに合った保険の選び方についてもご紹介します。

引受基準緩和型保険に入るべき人の特徴

早速、本題である「引受基準緩和型保険に入るべきか」について解説していきます。

以下に当てはまる人は、引受基準緩和型保険に入っておくのがおすすめです。

大前提として、一般的な医療保険にも入れるのであればそちらを選ぶのが賢明です。ただし「一般的な保険の審査をクリアできなかったけど医療保険で備えておきたい」と考えるのであれば、引受基準緩和型保険を選びましょう。

入院や手術に自力で備えるのが難しいと感じる人

入院や手術に対し、自分の収入や預貯金だけで備えるのは不安だと感じる人も少なくないでしょう。そのような人は、引受基準緩和型であっても医療保険に入っておくのがおすすめです。

生命保険文化センターの調査によると、入院費用は1日あたり平均25,800円もかかります。

生命保険文化センターの調査

また手術が必要になれば、さらに費用がかさみます。先進医療を利用する場合、数百万円という高額な費用が必要になることも。

このような高額な医療費を急に用意するのは、多くの人にとって難しいですよね。医療保険に入っておけば、定期的に保険料を支払うことで、万が一の時に備えられます。

持病や病歴により一般的な保険に入るのが難しい人

また、すでに持病がある人や、大きな病気の治療が終わってから一定期間が経過していない人は、引受基準緩和型保険を選ぶのがおすすめです。

保険への加入を考えている人の中には、高血圧や糖尿病などの生活習慣病がある人や、過去数年以内に入院や手術の経験がある人もいらっしゃるでしょう。そのような場合、一般的な保険に加入しようとしても断られてしまうことが多いです。

とはいえ、将来の病気リスクにはやはり備えておきたいところ。引受基準緩和型保険なら、そのような人でも加入できる可能性が高いです。

無理なく保険料を支払える人

引受基準緩和型保険は、一般的な保険よりも保険料が割高に設定されています。そのため、無理なく保険料を支払える余裕があるなら、引受基準緩和型保険に入っておくのがよいでしょう。

もちろん、引受基準緩和型保険よりも一般的な保険の方がお得です。そのため、どちらも選べるのであれば一般的な保険を選ぶのが普通です。

しかし引受基準緩和型保険を検討している人の多くは、一般的な保険には加入できなかった方々でしょう。

そのような人でも、引受基準緩和型保険に入ればもしもの時に備えられます。保険料を問題なく毎月支払えるのであれば、加入するのがおすすめです

引受基準緩和型保険に入る必要性が低い人の特徴

引受基準緩和型保険は、すべての人が入るべき保険ではありません。むしろ、この保険に加入する必要性が低い、あるいは避けるべき方もいらっしゃいます。

引受基準緩和型保険に入る必要性が低い人の特徴は、以下の3つです。

それぞれの特徴について、詳しく解説していきます。

持病や病歴がなく一般的な保険でも入れる人

「大きな病気になったことがない人」や「持病がない人」は、一般的な医療保険を選びましょう。わざわざ保険料が高く、保障も限定的な引受基準緩和型保険を選ぶ必要はありません。

とはいえ、一般的な保険に加入できるかどうかは、実際に審査を受けてみないと分かりません。そのため、引受基準緩和型保険を最初から選ぶのではなく、まずは一般的な保険の審査を受けてみるのがおすすめです。

審査に通れば、引受基準緩和型保険よりも手厚い保障を、より安い保険料で受けられる可能性が高いです。

もし病歴や持病の面で不安だと感じている方でも、保険会社によっては、審査をクリアできるかもしれません。余裕があれば複数の保険会社で加入手続きをしてみましょう。

保険料の支払いが苦しい人

引受基準緩和型保険は、一般的な保険よりも保険料が高く設定されています。そのため、保険料の支払う余裕がないのであれば、引受基準緩和型保険に入るのはやめておきましょう。

保険に入るために生活が苦しくなるのは本末転倒です。保険の目的は、将来の不安に備えて「安心」を買うこと。しかし「安心」を得るために日々の生活に支障をきたしては意味がありません。

加入を検討する際は、必ず事前に見積もりを取り、毎月の支払いがどの程度増えるかシミュレーションしておきましょう。

保険会社が指定する病気の治療が終わっていない人や完治して間もない人

引受基準緩和型保険は告知項目が少ない保険ですが、それでも審査をクリアしなければ加入できません。

そのため、以下に当てはまる人は加入が難しいでしょう。

上記のように、健康状態が悪いことで大きな病気を発症しやすく、加入して間もないうちから給付金を支払う可能性が高いと考えられる人は加入が難しいです。

具体的な審査基準は保険会社により異なります。そのため、上記の特徴に当てはまっている方でも、まずは加入手続きをしてみるのがおすすめです。

もし加入を断られてしまったら、入院や手術が完了し一定期間が経過した後に再度審査を受けてみましょう。もしくは、この後ご紹介する「無選択型保険」を選ぶのもおすすめです。

引受基準緩和型保険とはどのような保険？

ここまで、引受基準緩和型保険に入るべき人の特徴についてお伝えしてきました。しかし「引受基準緩和型保険はどんな保険なのか」はっきりイメージがついていない人も少なくないと思います。

まずは引受基準緩和型保険とは何かについて把握しておきましょう。その後、メリットやデメリットについてもご紹介しながら、本当に入るべきかどうかを詳しく検討していきます。

告知項目が一般的な保険よりも少なく加入しやすい保険

引受基準緩和型保険とは、一般的な保険よりも「健康状態の告知項目」が少ないタイプの保険です。

一般的な医療保険では、通常10項目程度の質問に答える必要があります。

など、健康状態や病気の有無について詳しく聞かれます。

そのため、保険会社が指定する病気にかかった経験がある人や、持病をすでに抱えている人は加入するのが難しいです。

一方、引受基準緩和型保険では、わずか3〜5項目程度の簡単な質問で済みます。そのため、今まで「持病や病歴のせいで保険に入れない」と諦めていた人でも加入しやすいのが大きな特徴です。

引受基準緩和型保険の告知内容は？どのような人なら入れる？

引受基準緩和型保険に加入するためには、どのような内容の告知が必要なのでしょうか。

具体的な告知事項は保険会社によって異なりますが、一般的には以下のような項目が含まれます。

引受基準緩和型保険の審査で重視されるのは「入院や手術の有無」と「最近の大きな病歴」だということがわかりますね。

そのため持病がある人や、大きな病気が治ってからしばらく経った人でも入れる可能性が高くなります（※必ず入れるわけではありません）。

引受基準緩和型保険のメリット・デメリット

引受基準緩和型保険に入るべきか判断するためには、メリットとデメリットの両方をきちんと把握する必要があります。

メリットとデメリットを確認して、自分はメリットの方が大きいと思うのか、それともデメリットの方が大きく感じるのかチェックしていきましょう。

もし、自分で判断するのが難しい、ハードルが高いと思う方はみんかぶ保険でプロに無料相談することも可能です。

引受基準緩和型保険のメリット

まずはメリットについて解説していきます。この記事で解説するのは次の2つです。

一般的な保険よりも告知項目が少ないため入りやすい

引受基準緩和型保険の最大の特徴は、加入基準が緩やかである点です。一般的な保険よりも健康状態の告知項目が少ないため、より多くの人が審査をクリアできるでしょう。

「持病がある人」「過去に大きな病気や怪我の経験がある人」は、一般的な保険には加入できない可能性が高いです。しかしそのような人でも、引受基準緩和型保険なら入りやすいでしょう。

加入前から続いている持病も保障の対象になるのが一般的

もうひとつの大きなメリットは、加入前からの持病も保障の対象となることです。

例えば、高血圧である人が引受基準緩和型保険に加入した後に、高血圧が原因の病気を発症したとします。そのような病気によって入院した場合でも、引受基準緩和型保険なら保障の対象となることが多いです。

ただし持病によって給付金を受け取るためには、所定の条件を満たす必要があります。加入する保険の契約内容を確認しておきましょう。

引受基準緩和型保険のデメリット

メリットだけでなく、引受基準緩和型保険のデメリットについてもご紹介します。

もし得られるメリットよりもデメリットのほうが大きい場合、加入すべきかは慎重に考えましょう。

一般的な保険よりも保険料が割高

引受基準緩和型保険の大きなデメリットは、保険料の高さです。

引受基準緩和型保険は、健康上のリスクが高い方々でも加入できます。そのため、保険会社側が支払う保険金の額は大きくなってしまうでしょう。保険会社の支払いをカバーするために、保険料は割高に設定されています。

加入期間が長くなるほど、一般的な保険と比べて保険料の総額はどんどん膨らんでいきます。長期的に考えれば、支出額は想定より大きいかもしれません。必ず加入前に見積もりをチェックし、無理せず支払えるか確認しましょう。

加入してから一定期間は保険金や給付金が減額される

引受基準緩和型保険のもうひとつのデメリットは、加入してから一定期間は保険金や給付金が減額されることです。この期間は一般的に「支払削減期間」と呼ばれます。

上記の金額や期間はあくまで一例であり、実際の減額率や対象期間は保険会社や商品によって異なります。

先述したように、引受基準緩和型保険は病気になりやすい人でも加入できる保険。保険金の支払いがオーバーしないよう調整するために、支払削減期間が設けられています。

そのため、持病を抱えたまま加入する人は特に注意が必要です。

引受基準緩和型保険と無選択型保険の違いは？

一般的な保険よりも加入しやすい保険として「無選択型保険」もあります。では一般的な保険に入れない場合、引受基準緩和型保険と無選択型保険、どちらを選ぶべきなのでしょうか？

ここからは引受基準緩和型保険と無選択型保険の違いについて、具体的に解説していきます。

無選択型保険は誰でも加入できる保険

無選択型保険は、簡単に言えば「誰でも入れる保険」です。告知が一切ないので、健康状態や既往歴、職業に関わらず、誰でも加入できるのが最大の特徴。引受基準緩和型保険と比べても、さらに入りやすい保険だと言えるでしょう。

そのため、現在入院中の人や、がんなどの重大な病気の治療中である人でも加入できるのが無選択型保険の強みです。

無選択型保険の方が保険料は高く保障も限定的

しかし誰でも入れる分、保険料は引受基準緩和型保険よりもさらに高めに設定されています。

また、保障内容も限定的になりがちです。具体的には、給付金額が低く設定されていたり、手術給付金が支払われなかったりするケースがあります。

誰でも加入できる反面、一般的な保険よりも金銭的な負担は大きくなります。

無選択型保険には免責期間が設けられているケースが多い

無選択型保険のもうひとつの特徴は、免責期間が設けられていることが多い点です。免責期間とは、保険金や給付金を請求しても支払いを受けられない期間のことを指します。

引受基準緩和型保険にも支払削減期間はありますが、完全に保障がないわけではありません。しかし無選択型保険の場合は保険金が一切もらえない期間が存在するため、注意が必要です。

引受基準緩和型保険と無選択型保険のどちらを選ぶべき？

では、引受基準緩和型保険と無選択型保険、どちらを選ぶべきでしょうか。結論から言えば、引受基準緩和型保険の方がおすすめです。

引受基準緩和型保険の方が保険料が安く、保障も充実しているのが一般的です。引受基準緩和型保険に入れるか心配な人は、まずは加入審査だけでも受けておきましょう。

一方で無選択型保険は、他の保険に加入できない場合の「最後の選択肢」です。一般的な保険だけでなく引受基準緩和型保険にも入れない人は、無選択型保険を選びましょう。

引受基準緩和型保険を選ぶ際のチェックポイント

ここまで、引受基準緩和型保険に入るべきかを判断するための情報をお伝えしてきました。入るべきかを決めたら、次に必要なのは「保険の選び方」でしょう。

ひとくちに引受基準緩和型保険といっても、さまざまな保険会社が異なる保険商品を提供しています。その中からベストな保険を見つけるためにも、以下3つのポイントに沿って考えてみましょう。

保険選びの際に重要なのは「保険料」と「保障内容」のバランスです。保障内容を充実させるほど保険料は高くなります。ベストな保障を選びつつ、不要な保障を削り保険料をなるべく抑えるのが大切です。

保険料は無理なく支払えるか

繰り返しになりますが、引受基準緩和型保険の保険料は一般的なタイプと比べて高めです。そのため、無理なく長期的に支払えるかどうかを慎重に検討する必要があります。

現在の収入や貯蓄を振り返りつつ、保険会社ごとの見積もりを確認するのがおすすめです。保障内容よりも先に保険料の上限額を決めておけば、保障内容も決めやすくなるでしょう。

保障内容は充分か

保険料だけでなく、自分が求める保障を受けられる保険を選びましょう。

保障内容をどれだけ充実させるべきかは、人によって異なります。具体的には以下の点をチェックしながら、ご自身にとってベストな「保障の手厚さ」を考えてみましょう。

ただし、保障を手厚くするほど保険料も高くなります。ご自身が支払える保険料の範囲内で、必要な保障を揃えましょう。

保険金額が減額される期間も必ず確認

引受基準緩和型保険の「支払削減期間」についても、忘れずに確認しましょう。

支払削減期間中は十分な保障が受けられない可能性があります。「せっかく保険に入ったのに思っていたより保障が得られなかった！」という事態は避けたいですよね。いつまで支払削減期間が続くのか、きちんと把握しておきましょう。

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まとめ

結論「一般的な保険には入れないけど、保険で病気に備えたい人」は引受基準緩和型保険に入るべきでしょう。

その代わり、保障内容は限定的であり、保険料も一般的な保険より高めです。そのようなデメリットも把握したうえで、加入するか考えてみましょう。

こうしたデメリットを払拭するための方法として「ひとまず引受基準緩和型保険に加入しておいて当面の傷病リスクをおさえつつ、一般的な保険の告知をクリアできそうなタイミングで乗り換える」という方法もあります。

ただし、必ず緩和型保険から一般的な医療保険へ乗り換えできるとは限らないため、もし乗り換えをするのであれば「新たな保険の保障開始」を待ってから緩和型保険の解約手続きを行うことが必要不可欠です。

もし、引受基準緩和型保険に入るべきか悩んでいるなら、保険のプロに相談するのもおすすめ。

専門知識を持つプロから、客観的なアドバイスを受けられ、複数社の見積もりも一括で出してもらえるので、保険料や保障内容を確認しながら「自分に合った保険・保障内容」を見つけることができますよ。

引受基準緩和型保険についてよくある質問

引受基準緩和型の県民共済ってある？

残念ながら、引受基準緩和型の県民共済は存在しません。

ただし、保険商品として存在しないかわりに、持病や既往症がある方でも入りやすいプランが用意されています。

引受基準緩和型の死亡保険ってある？

死亡保険でも引受基準緩和型の商品があります。

医療保険と同様に、一般的な保険よりも保険料が高く設定されています。また、契約後の一定期間は保障額が低く抑えられる（支払削減期間）ケースが多いです。

一般的な死亡保険に加入できない方は、引受基準緩和型の死亡保険を検討してみましょう。ただし、保険料と保障内容のバランスを十分に確認することが大切です。

うつ病などの精神疾患でも引受基準緩和型保険に入れる？

精神疾患があっても、引受基準緩和型保険に加入できる可能性は十分にあります。

引受基準緩和型保険においては、一般的に入院や手術の有無が審査に大きく影響します。そのため、入院歴がない、もしくは入院していた時期から一定期間が経過していれば加入できるでしょう。

保険商品によって告知項目は異なるため、必ず加入できる保障はありません。それでも精神疾患によって入院した経験がない方であれば、問題なく加入できる可能性が高いです。