吸引分娩は保険適用になる！給付金の申請方法から注意点までわかりやすく解説

出産において「吸引分娩」が必要になった場合、追加で費用が発生します。通常の出産費用が50万円程度かかる中、なるべく経済的な負担は小さくしておきたいですよね。

吸引分娩は公的医療保険が適用される？

吸引分娩をしたら民間の医療保険で給付金はもらえる？

そのような疑問を抱えている方向けに、この記事では「吸引分娩に保険は適用されるのか」についてわかりやすく解説していきます。

この記事でわかること

吸引分娩は公的医療保険と民間保険の両方で適用対象になる

吸引分娩は公的医療保険と民間保険、両方の対象となります。

吸引分娩とは、赤ちゃんの頭に吸引カップを装着し引っ張ることで分娩をサポートする処置のことです。

吸引分娩は、何らかの理由で出産がスムーズに進まない際に行われる処置のひとつ。通常の出産とは異なり「異常分娩」に該当するのが一般的です。

吸引分娩や帝王切開のような「異常分娩」は、公的医療保険や民間医療保険の対象となります。

保険の対象となることで、経済的な負担はどう変わるのでしょうか。それぞれ具体的に解説していきます。

公的医療保険の対象となることで、吸引分娩の自己負担額は3割となります。

診療報酬点数表によると、吸引分娩にかかる費用の総額は25,500円。それが3割負担となるため、実際の負担額は7,650円です。

※1.令和4年時点の金額です。診療報酬（医療の価格）は通常2年に1度改定されるため、金額が変わる可能性があります。

またその後の入院にかかる費用も、保険が適用されるケースが多いです。入院費用は高額になりやすいので、公的医療保険の対象になるのは嬉しいですね。

自己負担額が減るだけではありません。吸引分娩にかかった費用は高額療養費制度の対象です。1ヶ月あたりの医療費がかさんでしまっても、上限額をオーバーした金額は支払わずに済みます。

民間の医療保険においても、吸引分娩は保障の対象となる可能性が高いです。

民間の医療保険にはさまざまな保障が用意されていますが、基本的な保障としてもらえる給付金は次の2つです。

それぞれの給付金について、簡単にご紹介します。

入院費用をカバーするための給付金です。あらかじめ決められた「1日あたりの入院給付金の金額(=日額)」を入院日数分もらえます。

給付金の使い道は自由。そのため減少する収入を補填したり、差額ベッド代のような自己負担額の支払いに充てたりできます。

手術費用をカバーするための給付金です。手術を受けることになった際に、一定の金額がもらえます。

一定の条件をクリアする必要があるものの、ある程度まとまった金額を一括で受け取れるのが特徴です。

ただし、公的医療保険や民間保険が必ずしも適用されるとは限りません。

医師が「異常分娩ではなく正常分娩の処置として吸引分娩を行う」と判断するケースもあります。その場合、公的医療保険と民間保険のどちらにおいても対象外です。

保険が適用されるかどうかは、処置内容よりも「どのような目的で行ったか」によって決まります。異常分娩に該当するかどうかは医師の判断によるため、事前に確認するのは難しいです。

また民間の医療保険においては「支払事由」をクリアしなければ給付金をもらえません。もし支払事由に該当しない場合は、異常分娩であっても給付金が受け取れないため注意が必要です。

支払事由に該当しない例を、以下の表にまとめました。

種類	支払事由に該当しない例
入院給付金	入院日数が規定よりも少ない決められた支払日数の限度に達している入院先が所定の医療機関でない
手術給付金	保険会社が定める「支払対象となる手術の種類」に該当しない