火災保険の相場｜保険料の見積もり例を比較

 

火災保険料の相場はいくら？

火災保険料の相場※は、一戸建てでは年間10,000〜30,000円、マンションでは年間5,000〜15,000円程度が目安になります。

※弊社掲載の5社の平均保険料

 

最低限の補償で備える

補償内容：火災・落雷・破裂・爆発

 

水災にも備える

補償内容：火災・落雷・破裂・爆発・風災・ひょう災・雪災・水災

 

幅広く災害に備える

補償内容：フルカバー（地震・破損汚損含む）

 

火災保険料はどうやって決まる？

火災保険料は、建物の構造や所在地、築年数、補償内容などによって決まります。

具体的な保険料の計算は、保険会社や保険商品の内容によって異なるため、保険会社に見積もりを頼む必要があります。

 

建物の構造

火災保険料は、住宅の構造区分を示す「建物構造」によって大きく変わってきます。
鉄筋コンクリート造のマンションと木造の一戸建では、耐火性能や災害への耐性の強さに違いがあるからです。

木造の一戸建ては、コンクリート造や鉄骨造が多いマンションと比べると耐火性能が低く、火災保険料が高くなります。

家財によっても保険料は変わる

火災保険料は、家財の価値によっても変わります。
家財の総額が高いほど保険料も高くなり、盗難や水災も補償に含むなど補償範囲が広いほど保険料は上がります。

家財の保管場所やリスクも影響し、保険金額を高く設定すると保険料が増えます。

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建物の築年数

築年数が経過した建物は、設備の劣化や崩壊のリスクが高いため、火災保険料が割高になります。
逆に、新築の場合は「新築割引（築浅割引）」が適用できる保険会社もあります。

賃貸の築年数はあまり影響しない

賃貸住宅では、火災保険の対象が建物ではなく家財となるため、建物の築年数によって保険料が大きく変わることはありません。

 

建物の面積

建物の延べ床面積が広いと、火災が広がった場合や災害に遭った際の被害が大きくなるため、火災保険料が高くなります。
また、広い建物は修理や再建にかかる費用も増えるため、保険料が高くなる原因の一つです。

 

建物の所在地

同じような物件でも、大雪や津波、台風など、自然災害の被害を受けやすい立地は保険料が高くなります。

国土交通省のハザードマップで、自宅の災害リスクを確認してみましょう。

 

補償内容

補償範囲を広げると、もちろん保険料は高くなります。
必要な補償と保険料のバランスを考え、自分にぴったりの保険を選びましょう。

例えば水災補償は、ゲリラ豪雨や河川の氾濫が予想される一戸建てには必要ですが、マンションの上層階では不要かもしれません。

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地震保険

地震保険は、単体では加入できず「火災保険とセット」で加入する必要があることが特徴です。

また、政府と保険会社が共同で運営している保険のため、各社のサービスの質に違いはなく、どこの保険会社から加入しても同じ内容の補償を受けられます。

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保険会社

火災保険は、建物の条件をもとに、保険会社がそれぞれ独自に設定しています。

そのため、火災保険料について「相場は何円です」と言い切ることはできません。複数の保険会社で見積もりを出して比較することがとても重要です。