医療保険は何歳まで必要？加入可能な年齢や確認すべきポイントについて解説

医療費の負担を大きく軽減してくれる医療保険。もしものときには役立ちますが、その代わり保険料を支払わなければなりません。

そのため、必要が無いのであれば契約しない方が経済的にお得になります。

医療保険が何歳まで必要かについても、意見が分かれるポイントです。さまざまな考え方がありますが、将来のリスクや判断材料の曖昧さから、何歳まで必要かわからない方も多いでしょう。

この記事では

• 医療保険が何歳まで必要なのか
• 医療保険に何歳まで加入すべきか考えるためのポイント
• 高齢になっても医療保険を利用する場合の注意点

についてわかりやすく解説していきます。

医療保険が何歳まで必要かは個人によって異なる

医療保険が何歳まで必要かについては、結論「預貯金や収入で医療費をまかなえるかどうか」によって変わります。そのため、明確に何歳まで必要なのかをお伝えするのは難しいです。

とはいえ、具体的に預貯金や収入がいくらあればいいのかについても、万人に共通する明確な基準があるわけではありません。そのため、ご自身で医療費に関するリスクを把握した上で、不安の強さに合わせて医療保険を活用するのがベストです。

医療保険が何歳まで必要なのかを判断する上で、考えるべきなのは「支払う金額」と「収入額」です。

「支払う金額」については、病気や入院による医療費の計算方法について理解すれば予想が立てやすくなります。

「収入額」に関しては、現在働いている方は自分の収入について理解しているでしょう。重要なのは定年退職後の収入です。具体的には年金がいくらもらえるのかについて把握すれば、より見通しが立てやすくなるでしょう。

医療保険が何歳まで必要か判断する3つのポイント

「支払う金額」と「収入額」をそれぞれ詳しく確認していくために、チェックすべき具体的なポイントについてご紹介します。

医療保険の必要性を判断するために、次の3つについて確認していきましょう。

上記の項目について確認した上で、ご自身の貯金や収入で足りるかどうかを考えましょう。それぞれ詳しく解説していきます。

公的医療保険制度でカバーできる範囲

まずは、公的制度でどれだけ医療費を抑えられるか確認しましょう。もし公的制度で十分だと感じるのであれば、医療保険の必要性は低いと考えられますね。

医療費に大きく影響する公的医療保険制度として、次の2つがあります。

公的医療保険の自己負担割合

公的医療保険制度によって、医療費の自己負担額は大きく抑えられます。

公的医療保険の自己負担割合は、年齢や収入によって変わります。

上記のように、70歳と75歳になるタイミングで自己負担割合が変わることが多いです。

では実際の医療費はどれぐらい変わるでしょうか？保険適用前の費用が30,000円の治療を例に、各年代ごとの自己負担割合を確認してみましょう。

上記のように、75歳以上で所得が200万円以下の場合、支払う金額は70歳未満の1/3で済みます。高齢になると、医療費が安くなるのが分かりますね。

関連記事：自己負担3割だと医療費はいくら？計算方法と自己負担限度額の調べ方をわかりやすく解説

高額療養費制度

高額療養費制度も、医療費を大きく抑えてくれる制度のひとつです。

高額療養費制度によって、同一月の医療費が上限額を超えた場合、払い戻しを受けられる制度です。つまり一定金額以上の医療費は支払わなくて済む、ということです。

高額療養費制度の自己負担上限額も、年齢や所得によって決められています。

【69歳以下】

【70歳以上】

例えば70歳以上で一般所得者に該当する場合、1ヶ月に支払う医療費の上限は18,000円です。それ以上の費用がかかったとしても、18,000円をオーバーした分の差額を受け取ることができます。

ただし高額療養費制度の対象となるのは、公的医療保険が適用される費用のみ。すべての医療費が対象ではないため注意しましょう。

公的医療保険制度の対象外となる費用

ここまでご紹介してきたように、手厚い公的医療保険制度によって自分で支払う医療費は大きく抑えられます。特に高齢になると、自己負担割合はさらに小さくなります。

しかし、公的医療保険制度はすべての医療費が対象ではありません。公的医療保険制度の対象外となる費用に関しては全額自己負担となります。

特に気をつけなければならないのは「差額ベッド代」と「先進医療の技術料」です。

差額ベッド代とは、複数人が入院する通常の部屋ではなく、よりプライバシーが確保できる個室への入院を希望する場合に発生する大部屋との差額費用です。厚生労働省が発表した「主な選定療養に係る報告状況」によると、令和3年における1日あたりの差額ベッド代の平均は6,613円でした。

引用：厚生労働省（主な選定医療に係る報告状況）

入院が長引けば、差額ベッド代も高額になっていきます。高齢になるほど平均入院日数は長くなるため、若い世代と比較して必要な差額ベッド代も高額になります。

また、公的医療保険制度の対象ではないものの一定の実績を認められた「先進医療」も、必要な医療費は数百万円にのぼることがあります。

このように「すべての人に必要なわけではないが大きな金額を支払うケース」も存在することをしっかり把握しておきましょう。

入院率や病気リスクの高さ

公的医療保険制度でカバーできる範囲がわかったら、高齢になるにつれて病気リスクがどれだけ高まるかについて考えていきましょう。

もちろん、どんな病気がいつ起こるかわからないというのが現実です。ただし公表されているデータを使えば、年代ごとにある程度の予測はできるようになります。

まずは年代別の入院率についてチェックしてみましょう。厚生労働省の「令和2年（2020）患者調査」によると、人口10万人あたりの入院者数と入院日数については以下のように報告されています。

60代や70代になってから、入院率や入院日数が一気に大きくなっているのが分かります。

また、メジャーな病気「がん」の罹患率についても確認してみましょう。人口10万人あたりの年代別がん罹患者数を以下に示します。

がんに関しても、60代以降から大きく罹患者数が増えていますね。年齢が高くなるほど、入院リスクも大きくなることが分かります。

公的年金の金額

公的制度や病気リスクなど「支払う金額」に関するデータをチェックしてきましたが、さらに「収入額」に関しても確認しましょう。

定年退職するまではご自身の収入について見通しが立てやすく、医療保険の加入に関しても比較的考えやすいでしょう。しかし退職後は年金が主な収入源となる方が多いですよね。

年金は主に、20歳以上のすべての国民が加入する「国民年金」と、会社員や公務員が加入する「厚生年金」の合計額となります。

厚生労働省の調査によると、令和4年度における平均年金月額は「200,289円」（厚生年金：143,973円、国民年金56,316円）でした。そこから生活費を差し引いた金額が「自由に使えるお金」になります。

以下は、総務省が公表している「家計調査報告（貯蓄・負債編）」のデータです。

上記のデータのうち、特に60歳以降に着目してみると、毎月預貯金に充てられるお金の平均額は「88,157円」です。こちらは平均額なので、中央値はさらに低いと考えられます。

このように収入や預貯金に関するデータを見てみると、老後における医療費が家計に与える負担は決して少なくなさそうですね。

ここまで解説してきた「支払う金額」と「収入額」をもとに、自力で医療費を賄えるかどうかについて考えてみましょう。もし不安が残るのであれば、医療保険に加入しておくのが無難でしょう。

医療保険の必要性を見直すべきタイミング

何歳まで医療保険が必要かについて考えるのにおすすめなタイミングは「収入・支出が大きく変わるとき」です。収入や支出によって「医療費による経済的負担がどれだけ大きいか」が変われば、医療保険の必要性も変化するためです。

具体的には、次のようなタイミングで医療保険の必要性を考え直してみましょう。

育てていた子どもが独立したとき

子どもが独立すると、養育費の支払いも終了するため、自由に使えるお金が増えるケースが多いです。そのため、医療費を自分でカバーできる余裕が生まれやすいタイミングでもあります。

したがって、子どもが独立したら改めて収入と支出を整理し、医療保険の必要性について確認するのがおすすめです。ライフプランや貯蓄計画があれば、医療保険が必要なのかがよりわかりやすくなるでしょう。

住宅ローンの返済が完了したとき

人生の三大支出のひとつとも言われる「住宅費」の支払いが完了したタイミングも、支出が大きく変化するタイミングです。それまで支払っていた住宅ローンの支払いが終われば、その分医療費や貯蓄に充てられるようになるでしょう。

もちろん浮いたお金の使い方は個人の自由です。貯金額や収入だけでなく、ご自身の不安度にあわせて医療保険への加入を考えてみましょう。

定年退職する前

定年退職をする前も、医療保険の必要性について考えるのにおすすめなタイミングです。

定年退職が近づくにつれ、老後の生活を考え始める方も多くなるでしょう。もちろん「退職後のことはまだわからない」という考え方も当然あります。

ただし老後の生活については、働いていて収入が安定しているうちに準備しておくのがおすすめ。早めに備えておくことで、老後も余裕を持って生活しやすくなります。

特に高齢になるほど、保険料は高くなっていきます。老後の医療費に備えるために医療保険を活用したいなら、早めに加入しておきましょう。

何歳になっても医療保険が必要な人は？

ここまで、何歳まで医療保険が必要か判断するためのポイントや見直すべきタイミングについてお伝えしてきました。ですが、長期にわたって医療保険が必要なのはどんな人かについて知っておけば、考える時間や手間も短縮できそうですよね。

ここからは、老後になっても医療保険が必要な人の特徴について解説していきます。次の2つに当てはまる人は、高齢になっても医療保険に入っておくのがおすすめです。

貯蓄や収入だけでは不安だと感じる人

自身の貯蓄や収入の金額を確認し、公的年金だけでは心もとないと感じるなら、医療保険に入っておくのがおすすめです。

貯蓄や収入でカバーできるのであれば、わざわざ医療保険に加入する必要はありません。ただし、医療保険は「安心」を買うもの。同じ収入や貯蓄があっても、どれだけ不安に感じるかは人それぞれです。そのため、具体的な金額だけでなく自分の不安感も大切にしましょう。

しかし、お金に余裕がないからといって慌てて医療保険に加入するのは禁物です。保険料を支払うことでご自身の生活が圧迫されないか、きちんと確認してから契約するようにしましょう。

保険料を無理なく支払える人

保険料を無理なく支払える人は、万が一のときのために加入しておくのがおすすめです。

このあと詳しく解説しますが、高齢者や病歴のある人は一般的に保険料が高くなりやすいです。それでも保険料を支払って無理なく生活できるのであれば、医療保険に入って「もしものときの安心」を確保するのがよいでしょう。

早めに終身型の医療保険に入っておけば、保険料は比較的安くて済みますし、長期にわたって病気に備えられます。そのため、可能な限り早めに終身型の医療保険に加入しておきましょう。加入前には、保険料をきちんと確認してから契約に進むのがおすすめです。

【年代別】医療保険に加入している人の割合

他の人たちが何歳まで医療保険に加入しているのかについても気になりますよね。一般的な傾向についてわかった方が、医療保険に入るかどうか決めやすいでしょう。

生命保険文化センターが公表した「2021（令和3）年度『生命保険に関する全国実態調査』」をもとに、世代ごとの加入率についてご紹介します。

出典：生命保険文化センター（2021（令和3）年度『生命保険に関する全国実態調査』 

全体的に、幅広い年代の人が医療保険を活用しているのが分かりますね。

年代ごとにチェックしてみると、50代をピークに医療保険の加入率が下がっていきます。子供の独立やローンの完済など支出が減るタイミングで、医療保険を解約する人も一定数いると考えられます。

それでも、過半数の人々が医療保険を活用しているようです。

医療保険は何歳まで入れる？

まだ加入していないけれど、もし高齢になっても医療保険が必要だと感じた場合、加入可能な年齢についてしっかり確認しておくのが大事です。「いざというときに加入できず後悔した」といった事態は避けたいですよね。

一般的には85歳まで

保険商品によりますが「加入できるのは85歳まで」とする保険商品が多いです。そのため、遅くても85歳までに加入手続きをするのがおすすめ。

すべての医療保険が85歳までとは限らず、さらに高い年齢でも入れる保険はあります。ただし数が限られてしまいますし、保険料が比較的高い可能性もあるため注意しましょう。

高齢者が医療保険に加入する際の注意点

高齢になってから加入する際、いくつか気をつけておかなければならないことがあります。これからご紹介するポイントを知っておかないと、思わぬ損をしてしまったり、そもそも医療保険が利用できなかったりします。

具体的には、次の2つに気をつけましょう。

高齢になるほど保険料が高くなる

医療保険は加入時の年齢が高いほど、月々の保険料も高くなる傾向があります。

そのため、もし高齢になってから医療保険に加入しようと考えている方は、加入前に保険料を必ずチェックしておきましょう。無理なく支払える金額かどうか事前に確認しておかないと、経済的な備えをするどころか、むしろ生活が追い込まれ逆効果になってしまいます。

もしもの時のために生活を犠牲にするのは本末転倒です。無理なく支払える範囲で、医療保険を活用しましょう。また繰り返しになりますが、医療保険に加入したい場合は早めに契約しましょう。

既往歴があると加入できない可能性が高くなる

既往歴があると「保険を利用する可能性が高い」と判断され、保険料が高くなったりそもそも審査で通らないケースが多いです。

病気になりやすい人がたくさん給付金を使ってしまうと、健康な人の保険料も高くなってしまいます。そのため既往歴がある人に対する制限は、平等性をキープするためのルールでもあります。

しかし、だからといって「虚偽の内容」を申告するのは避けましょう。もし虚偽の申告をしてしまった場合、給付金が受け取れないといった重いペナルティが課せられます。嘘をつかず、きちんと正直に伝えましょう。

医療保険は年齢に合わせて見直そう

「医療保険が何歳まで必要か」と同じくらい大切なのが「保障内容や保険料が被保険者の状況とマッチしているか」です。医療保険をコスパが良い状態で利用し続けるためにも、定期的に医療保険を見直しましょう。

保障内容が過剰/不足していないか

まずは保障が過剰になっている、もしくは少なすぎないかどうか確認しましょう。

加入から時間が経つほど、ライフステージや経済状況の変化により、ベストな保障内容からズレてしまうことも多いです。特に子どもが独立し、保障の対象から子どもが外れた場合、保障が手厚すぎる状態になりやすいです。

逆に年齢が高くなるにつれ、生活習慣病やがん等の病気リスクが高まるため、給付金額の変更や特約の追加が必要になるかもしれませんね。

要らないものは削りつつ、必要なものをキープすることで、最適な保障内容に調整しましょう。

保険料の金額や支払い方法

保険料が無理なく支払えるかどうかも重要です。不要な保障を削ることで、経済的な負担を抑えられます。

もし保険料による負担が大きすぎると感じる場合、まずは保障内容を確認し、必要性が高い保障と低いものに分けていきましょう。そして「必要ないわけではないけれど、現在契約している保障内容の中では重要度が低い保障」は、思い切って外してみるのもひとつの手です。

また支払い方法によっては老後の経済的負担を抑えられます。終身保険においては、支払い完了時期を早めに設定しておくことで、老後における保険料の支払いをゼロにすることも可能です。

そのかわり短期間で多額のお金が必要になるため、支払い期間は計画的に考えましょう。

保険期間は十分か

保障を受けられる期間（＝保険期間）が十分かどうかも重要なポイントです。

終身型保険であれば、保険期間に関する心配は不要でしょう。しかし定期型保険の場合、一定の年齢になると更新ができなくなるため注意が必要です。

何歳になっても安心したいのであれば、終身型保険を活用しましょう。

まとめ

ここまで、

• 医療保険は何歳まで必要かを考えるためにチェックすべき項目
• 医療保険の必要性を考えるのにおすすめなタイミング
• 注意すべきポイント

について詳しくお伝えしてきました。

解説してきた通り、医療保険の必要性は個人によって異なります。まずは医療費の負担額や利用できる制度について把握した上で、貯蓄額や収入についてチェックしましょう。そのうえで不安が残るなら、医療保険に加入しておくのがおすすめです。

逆に言えば、ご自身の貯蓄や収入で医療費をカバーできると考えるのであれば、医療保険の必要性は低いです。とはいえ「いくらあれば安心なのか」「医療保険に加入しておくべきか」については、決断が難しいポイントですよね。

その場合、保険に関するプロによる客観的意見をもとに決めるのがおすすめです。みんかぶ保険では、保険の知識を豊富に持つプロに無料で相談できます。

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