医療保険

医療保険の加入率はどのくらい?年代や年収ごとの加入率や医療保険の必要性について解説

著者:みんかぶ編集室

「そろそろ、医療保険にも入っておいた方がいいよ」

「病気やケガをした時に後悔してしまうかもしれないし、一応入っておけば?」

そのようなことを家族や知人に言われたことがある方も多くいらっしゃるでしょう。周りの人が続々と医療保険を契約し、「自分も入っておくべきか?」と迷っている方もいらっしゃるかもしれません。

とはいえ、同じ年代や年収の人たちがどれぐらい保険に加入しているのかも、契約するかどうかを決める上で気になるポイントですよね。加入率が高ければ「やはり医療保険は必要なんだ」と考えることもできるはず。

この記事では、医療保険の加入率についてご紹介していきます。年代や年収ごとに詳しく解説するだけでなく、医療保険の必要性や入るべきか判断するためのポイントについてもお伝えしていきます。

医療保険を契約するか迷っている方でも、ご自身に合った選択ができるようになるでしょう!

※本記事に記載されているデータにおける「生命保険」は、民間の生命保険会社や郵便局、JA(農協)などで取り扱っている生命保険の医療・疾病関係の特約や医療保険(ガン保険など、特定の病気を対象とするものを含む)(銀行・証券等の窓口で加入した商品も含む)を意味します。

医療保険の全体加入率は約70%!年代や年収別にご紹介

(公財)生命保険文化センターの統計情報によれば、20歳以上の日本人全体の医療(生命)保険への加入率は、約70%であると言われています。

出典:(公財)生命保険文化センター

疾病入院給付金の支払われる生命保険加入率

出典:2022(令和4)年度 生活保障に関する調査

内訳を見てみると、疾病入院給付金が支払われる生命保険の加入率は65.7%、支払いのない生命保険が4.7%となっています。

疾病入院給付金の有無がわからない(不詳)の人の割合も加味すると「約8割(5人中4人)」が何かしらの医療保険に加入しているということです。

病気はいつ、誰がかかるかわかりません。多くの人が「万が一に備えたい」という考えを持っていることが色濃く出ているデータと言えますね。

年代ごとの医療保険加入率は?若い年代でも加入率は高いのか

次に、年代ごとの加入率についても確認してみましょう。

生命保険文化センターの調査結果によれば、医療、疾病関係の特約や医療保険に加入している割合※は男性全体で「66.2%」女性全体で「70.9%」です。

男女年齢別の生命保険加入率

※表中の生命保険は、民間の生命保険会社や郵便局、JAなどで取り扱っている生命保険の医療・疾病安慶の特約や医療保険のことを指します。

2022(令和4)年度 生活保障に関する調査をもとに株式会社ミンカブ・ジ・インフォノイドが作成

年代別では、結婚や出産のようなライフイベントが多い30代から医療保険への加入率が高くなり、40〜60代にかけて加入率がピークに達します。「ライフステージの変化」と「病気リスクの増大」に伴って加入率が上がっていくことが読み取れますね。

実際には、友人や営業職員から勧められて加入した人が最も多く、結婚や就職といったイベントがきっかけである割合も比較的高いと報告されています。

直近加入契約の加入のきっかけ

出典:2022(令和4)年度 生活保障に関する調査

年収ごとの医療保険加入率

さらに、年収ごとの加入率についてもご紹介していきます。保険料の支払いがネックに感じる方にとっては、年収に応じた加入者の割合も判断材料になるかもしれません。

年収ごとの医療保険加入率

※表中の生命保険は、民間の生命保険会社や郵便局、JAなどで取り扱っている生命保険の医療・疾病安慶の特約や医療保険のことを指します。

2022(令和4)年度 生活保障に関する調査をもとに株式会社ミンカブ・ジ・インフォノイドが作成

男性においては、収入なしの時点では加入率は2割程度と低いですが、300万円以上になると一気に高くなり70%を超えています。300万円未満でも、半数以上が加入していることがわかりますね。

女性においては、収入がない場合でも65%を超えています。年収が100万円以上になると、7割以上の人が医療保険に加入していると回答しています。

医療保険の保険料の相場はいくら?

ここまで、医療保険の加入率について確認してきました。収入やライフステージの変化に伴い、多くの人が医療保険に加入しているようです。

ですが、医療保険に入る上で障壁になるのが「保険料の高さ」。加入している人たちがどれぐらいの保険料を支払っているのか、やはり気になりますよね。

「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」で民間の生命保険会社から報告された年間保険料をもとに、毎月の保険料を年代ごとに算出しました。

29歳以下 ¥17,750
30~34歳 ¥20,500
35~39歳 ¥32,583 
40~44歳 ¥27,583 
45~49歳 ¥28,917
50~54歳 ¥35,167 
55~59歳 ¥35,167 
60~64歳 ¥30,833
65~69歳 ¥35,250
70~74歳 ¥26,583
75~79歳 ¥25,833
80~84歳 ¥25,167
85~89歳 ¥25,083
90歳以上 ¥15,083

出典:2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査

上記の数字を見ると非常に高額に感じますが、世帯ごとの調査のため、夫婦で加入したり子供も加入したりしている可能性も高いです。そのため、1世帯ごとの保険料の平均は30代後半から高い数値になってしまうのです。

一人当たりの保険料の平均額を公表している保険会社の数値も参考として確認してみましょう。


男性 女性
20代 12,250円 9,500円
30代 19,500円 12,500円
40代 19,300円 13,000円
50代 13,000円 17,100円
60代 17,500円 14,500円

出典:太陽生命:「医療保険の月額平均はいくら?20代、30代、40代など年代別に解説!」

男女ともに、保険料のピークは50代となっています。年齢が高くなるにつれて病気のリスクも高まるため、保険料も高くなっていくと考えられます。

医療保険に入らないと後悔する?医療保険の必要性

医療保険の加入率や保険料についてお伝えしてきましたが、医療保険に入るべきかまだ迷っている方もいらっしゃるでしょう。

やはり、医療保険に入らずに後悔するのも、必要のない保険料を支払うのも避けたいところ。ここからは、医療保険の必要性について「入院時の費用」や「治療にかかる費用」の観点から考えてみましょう。

入院した場合の自己負担額

まずは、入院したときの費用について解説していきます。

入院する際には、多くの費用が必要になりますが、治療内容や入院する病院、入院するタイミングなど、さまざまな要素によって費用は大きく変動します。

そのことを前提に置きつつ、入院時の自己負担費用について確認してみましょう。入院において自分で負担することになる費用のうち代表的なものとしては、

  • 治療費
  • 差額ベッド代
  • 食事代や日用品類・衣類などその他費用
  • 仕事を休むことによる収入の減少(逸失収入)

となります。治療費は公的医療保険を適用させることができることもありますが、個室入院による「差額ベッド代」にかかる費用は自己負担。

「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査《速報版》」において、逸失収入があった人の「自己負担費用」(逸失費用含む)は、1日あたり平均25,800円であることがわかっています。入院費用は人によって異なるため、参考程度に目安として考えるのがおすすめです。

参考:

2022(令和4)年度 生活保障に関する調査《速報版》 

直近の入院時の1日あたりの自己負担費用と逸失収入の総額

関連記事:

「医療保険は日額5000円の保障で十分?実際の入院費用や日額の決め方について解説」

公的医療保険が適用されない費用

公的医療保険は、多くの治療費に適用させることができます。しかし、一部の治療においては適用外となり、その治療費は全て自己負担となってしまいます。

公的医療保険が適用されない費用の例としては、以下のような治療内容があげられます。

  • 先進医療や、承認されていない薬・手法を用いた治療
  • 健康診断や人間ドック、予防注射など、治療ではなく予防目的のもの
  • 入院時の差額ベッド代
  • 入院中や治療中に必要な生活費

とくに、公的医療保険制度の対象とならない治療や手術は費用が高額になることも多く、数百万円が必要になることも。

歯列矯正やインプラントといった歯科での治療においても、数十万円が必要になることもあります。

医療保険に入るべき?判断するための2つのポイント

医療保険への加入を検討するために必要な情報が出揃ったところで、加入すべきか判断するための2つのポイントについてご紹介します。

医療保険に入るべきか考える上で迷ってしまう大きな理由のひとつが、人によって医療保険の必要性が異なる点でしょう。ご自身の状況に合わせて判断するために、考慮すべきポイントを解説していきます。

預貯金(生活防衛費)は足りているか

まずは、ご自身の貯蓄が十分に用意できているかどうか。自分の治療費はもちろん、ライフステージによっては、治療中の家族の生活費も必要になります。

会社員や公務員であれば傷病手当が利用できますが、それでも通常と比較して収入は減少してしまいます。その間に発生する治療費も考慮しつつ、預貯金額が十分かどうかを確認してみましょう。

もし預貯金額の面で不安が残る場合は、医療保険への加入が必要かもしれません。

医療面でのサポートを手厚くしたいか

貯蓄の次は、治療や入院における治療内容や環境を手厚くしたいかどうかも考えてみましょう。

症状や本人の意向によっては、公的医療保険が適用されない治療や個室での入院を利用したい場合もあるでしょう。実際、そのように医療面を手厚くすることで、より効果的な治療や快適な入院が実現できることも多いです。

お金を支払うことでより充実した医療を活用したい場合は、保険への加入がおすすめです。

関連記事:医療保険はいらない?それとも必要?

医療保険を「手間を掛けずに」探すなら保険のプロへの相談がおすすめ

医療保険に加入する場合は、数多くの保険会社が用意しているプランを確認する必要があります。しかし、保険会社の数が多い上に、各社が提供している多くの保障や特約に目を通すのは、骨の折れる作業ですよね。

そこでおすすめしたいのが、みんかぶ保険の「プロに相談する」。保険のプロに無料で相談することができ、しつこい営業もありません。数多くの保険の中から、自分にぴったりな保険を提案してくれます。

どなたでも無料で利用できるため、医療保険への加入を検討している方はぜひ活用してみてください。

医療保険の加入率についてよくある質問

20代のうちでも医療保険は必要ですか?

20代で医療保険が必要かどうかは、本人のリスク観にもよるため、一概に結論を出すことは難しいでしょう。いざという時にお金の不安を大きく軽減してくれる医療保険はやはり心強い一方、収入や預貯金がまだ比較的少ない時期でもあるため、保険料の負担も大きくなってしまいますよね。

20代は統計的に病気や死亡の確率が他の年代に比べて低いため、最低限の保障内容で契約することもひとつの手です。保障内容を限定することで、保険料を抑えることもできます。

とはいえ、大きな病気や事故に遭遇する可能性もゼロではありません。医療保険がどのような保障を用意しているか、保険料はどれぐらい高いのかを確認した上で、ご自身の不安度や状況に合わせて決めるのが最も重要です。

保険についてまだ詳しく知らない、ひとりで調べるのは大変という方は、無料で保険のプロに相談してみましょう。

医療保険に入らないメリットはありますか?

医療保険に入らない最大のメリットは、保険料を支払わずに済むことです。

「医療保険の保険料の相場はいくら?」でもご紹介した通り、医療保険に加入することで保険料の支払いが必要になります。また、治療や入院によって保険を利用しない限り、支払った保険料は戻ってこないのが一般的。

その保険料の支払いを回避できる点は経済的なメリットですが、一方で入院や長期の治療が必要になった場合は、逆に多くの出費を抱えることになります。

「必要な保険は3つだけ」とはどのような意味でしょうか?

「必要な保険は3つだけ」という言葉の意図は、「最低限でも『死亡保険』『火災保険』『自動車保険』には入っておくべきだ」というものになります。

そのように言われる理由は、医療保険に比べて

  • もしものときに必要な費用が大きい
  • カバーする公的制度が不十分

であると言われているからです。

医療保険においては、さまざまな治療において公的医療保険が適用できますし、公的保険の対象となる医療費が高額になっても、自己負担額には上限額が設けられています。一方で、「死亡」「火災」「自動車事故」においては、発生してしまった場合の必要費用が高額になりやすく、公的制度も比較的不十分です。

とはいえ、貯蓄が十分にできていない場合は、医療面での出費も大きな負担となってしまいます。また、病気やケガは火災や死亡と比較しても、発生リスクが高いです。

3種類の保険に入っていれば十分であるとは限らないため、ご自身の状況に合わせて考えるのが大事でしょう。

世界各国の医療保険の加入率はどれぐらいですか?

医療保険を含む生命保険への加入率については、実は日本よりも高い国も多いです。

生命保険加入率各国比較(2020年,2022年)

出典:ニッセイ基礎研究所:「世界の消費者はどの位の割合で生命保険に加入しているのか-生保加入率の国際比較-」

医療保険に関しては、日本は諸外国と比べても平均的な加入率となっていることがわかりますね。日本の医療保険について考える際に他国の加入率が引用されることも多いですが、災害状況や医療制度、文化などさまざまな要因が複雑に絡まっていることを考慮する必要があります。

まずは、ご自身の貯蓄状況やリスク観に照らし合わせつつ、保険について考えてみましょう。

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