医療保険

医療保険はいらない?それとも必要なのか?入っていない割合や後悔するパターンを解説

著者:みんかぶ編集室

監修:

杉本 大輔

2級ファイナンシャル・プランニング技能士 / シニア・ライフ・コンサルタント / フィナンシャル・エージェンシー所属

2023年04月06日 掲載

社会人になったり、結婚をしたり、子供が生まれたときなど「人生の転換点」にさしかかると

「医療保険はまだいらない?それとも安心のために必要なのか?」

という疑問を抱く人は多いと思います。

もし、医療保険がいらないのであれば保険料の分お金に余裕が生まれますが、実際のところ本当に必要なのでしょうか。

この記事では、そんな「医療保険はいらないのか必要なのか」という疑問に対する答えを具体的に紹介しています。

この記事を読めば

  • 医療保険が必要な人
  • 医療保険がいらない人

の判断がつくようになりますよ。

医療保険はいらない?それとも必要?

医療保険はいる?いらない?年齢×3つの判断軸で解説

医療保険はいらないのか、それとも必要なのか。答えはその人の以下3項目によって異なります。一概に「全員必要」または「全員いらない」と白黒つけることはできません。

  • 家族構成
  • お金の状況(年収・貯蓄額)
  • 健康状態への不安や治療方法への考え方

ここで「年齢」が判断材料にないのはなぜ?と疑問に思うかもしれません。もちろん、病気リスクが上がる40代以降は医療保険の重要性は高まりますし、年齢も大きな判断材料の一つです。

しかし、ライフスタイルが多様化した現代では「何歳から医療保険に入るべき」と言うのは非常に困難。

20代でも十分に治療に充てるお金がある人もいれば、30、40代でも子育てや住宅ローンで治療費への不安が大きい人もいるからです。

だからこそこの記事では「年齢×3つの判断軸」を中心に医療保険の要否を説明しています。

医療保険に入っていない人の割合

まずは、医療保険に入っている人、入っていない人の割合を確認してみましょう。医療保険の加入割合をみることで「何歳から医療保険に加入しよう」と思い始めるのか「目安」を知ることができます。

【性別・年代別の加入率】

年齢 男性の加入率 女性の加入率
20歳代 46.8% 52.8%
30歳代 74.3% 78.1%
40歳代 79.1% 80.0%
50歳代 79.2% 80.2%
60歳代 69.8% 74.2%

公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度生活保障に関する調査」(https://www.jili.or.jp/files/research/chousa/pdf/r1/p037-079.pdf)より引用

【令和元年度 疾病入院給付金の支払われる生命保険加入率(全生保)】

疾病入院給付金の支払われる生命保険加入率

出典:公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査/疾病入院給付金の支払われる生命保険加入率」(https://www.jili.or.jp/research/report/chousa10th.html

これらのデータからは以下のことがわかりますね。それでは本題の「医療保険がいるのかいらないのか」判断するための基準の説明に進みましょう。

  • 男性よりも女性のほうが加入割合が多い
  • ライフイベントの重なる30代から加入割合が増加する
  • 全体でみるとおよそ7割強が医療保険を含む医療保険に加入している

1. 家族構成で医療保険がいらないか判断する

家族構成的に「今後数年以内に大病を患ってしまったら生活が立ち行かなくなってしまうかどうか」が医療保険がいらないかどうか見極めるための1ポイント目です。

独身でなおかつ、ある程度の貯蓄がある人であれば医療保険の重要性はそこまで高くないといえます。

もちろん、病気のリスクが高くなり始める40代になるころには医療保険の加入を考えたほうが良いですが、20代~30代かつ独身であれば病気になるリスクも低く、掛け捨て型の医療保険などでも事足りる可能性が高いです。

さらに、後述しますが、日本には「公的医療保険」が充実しているため、大病を患ってしまった場合でも「全額自己負担」にはなりません。

医療費は全額自己負担する必要はない

厚生労働省 医療費の一部負担割合について(https://www.google.com/url?q=https://www.mhlw.go.jp/bunya/shakaihosho/iryouseido01/dl/info02d-37.pdf)を参考にみんかぶ作成

一方、結婚をして家族が増えた、子育てや住宅ローンでお金がかかっていて家計に余裕がない場合には前もって医療保険へ加入しておくことをおすすめします。

お金がかかる時期に、高額ではないといえど「医療費の負担」がかさなると家計にとって大きなダメージになりかねませんからね。

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2. お金の状況(貯蓄額)で医療保険がいらないか判断する

仮に今大病を患っても「治療費」に充てるお金が十分にあるのであれば医療保険の重要度は高くありません。むしろ保険料を投資などの資産形成に回した方が効率的ともいえます。

では、今の貯蓄額ではがんや心疾患などの大病にかかったら治療費の支払いが難しい場合はどうでしょうか。この場合は医療保険へ加入しておくべきと判断できます。

たしかに、「治療費を払うのも難しいけど、いま医療保険の保険料が増えるのもちょっと…」と思うかもしれません。

しかし、保険料がもったいなく感じるから「医療保険は不要」という考えは少々危険です。もし、もったいないと感じて医療保険に入っていないタイミングで「ガン」や「心疾患」などで倒れてしまったらどうでしょうか。

十分な治療費を払える状況にあれば不幸中の幸いですが、仮に支払いが難しかったとしたら当面の生活は言わずもがな「困窮」を極めてしまいます。

3. 健康状態への不安や治療方法への考え方

もしも自分がガンだったら、突然脳腫瘍など脳血管疾患になってしまったら…と人よりも少し「病気」への不安を大きく感じてしまう人はいませんか?

「もしかしたら心配しすぎ…?」と思ってしまうかもしれません。

しかし、人間だれしも大きな病気にかかるのは不安に感じますし、なにもおかしいことではないので安心してください。

結論として「健康状態や病気にかかることへの不安が大きい人」や「先進医療などさまざまな治療方法を選べるように保障を手厚くしたい人」は医療保険に加入したほうが良いと考えます。

なぜなら、医療保険に入っておけばある程度「病気への不安」が軽減されストレスも減ることが期待できるからです。

不安に敏感な方は損得勘定ではなく「安心感」のために医療保険への加入を検討してみましょう。

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医療保険はいらないと言われる理由【3選】

医療保険がいらないと言われる理由

基本的ないる/いらないの判断基準がわかったところで、今度は医療保険がいらないと言われる「客観的な」理由を確認してみましょう。

次の章では「医療保険が必要といわれる理由」も説明しているので、どちらの方が自分の考えにマッチするか、納得できるかを考えながら読み進めてみましょう。

  • 公的医療保険が充実しているから
  • 高額療養費制度があり高額な医療費もカバーできるから
  • 貯蓄や投資に回した方が経済的合理性があるから

公的医療保険が充実しているから

日本には「公的医療保険制度」が用意されています。

  • 被用者保険(健康保険・共済制度)
  • 国民健康保険
  • 後期高齢者医療制度

さらに、給付制度もあるため自己負担額は1割〜3割で済みます。(自由診療の医療費を除く)

  • 療養の給付
  • 入院時食事療養費
  • 入院時生活療養費
  • 高額療養費
  • 傷病手当金 etc…

たとえば、年収500万円・40代の人ががんにかかってしまい、保険適用の医療費が月100万円かかったとしましょう。

医療費総額

その場合の自己負担は以下のようになります。

窓口負担→3割(約30万円)

高額療養費としての払い戻し→約21万2570円

自己負担限度額(最終的な自己負担)→8万7430円

例のようにもし高額な医療費がかかったとしても自己負担額はそこまで大きくならないよう国が保険制度を整備してくれているのです。

この「公的医療制度が充実していること」が医療保険がいらないと言われる一番の理由といえるでしょう。

とはいえ、完治が難しい病気や長期治療が必要な場合はこの限りではありません。一回の治療が3万円だとしても入院費や、薬代などが複数回かかるとなると「自己負担額」も大きくなってしまいます。

ですから、公的医療保険があるからといって医療保険はいらないというのは少々言い過ぎのように感じられます。

高額療養費制度があり高額な医療費もカバーできるから

既出の高額療養費制度をもう少し深掘りしてみましょう。高額療養費制度とは国民の医療費負担額の「上限」を定めることで一定以上の経済負担を強いないようにするための制度です。

自己負担額の上限は「年齢」と「所得区分」の二つによって決められます。

69歳以下の被保険者の場合

適用区分 自己負担限度額(世帯ごと)
住民税非課税者 35,400円
~年収約370万円
健保:標準報酬月額※126万円以下
国保:旧ただし書き所得※2210万円以下
57,600円
年収約370~約770万円
健保:標準報酬月額28万~50万円
国保:旧ただし書き所得210万~600万円
80,100円+(医療費-267,000円)×1%
年収約770~約1,160万円
健保:標準報酬月額53万~79万円
国保:旧ただし書き所得600万~901万円
167,400円+(医療費-558,000円)×1%
年収約1,160万円~
健保:標準報酬月額83万円以上
国保:旧ただし書き所得901万円超
252,600円+(医療費-842,000円)×1%

70歳以上の被保険者の場合

適用区分 自己負担限度額
個人ごと(外来) 世帯ごと
Ⅰ住民税非課税世帯(年金収入80万円以下等) 8,000円 15,000円
Ⅱ住民税非課税世帯
24,600円
年収156万~約370万円
標準報酬月額:26万円以下
課税所得額※3:145万円未満等
18,000円
(年間144,000円)
57,600円
年収約370万円~約770万円
標準報酬月額:28万円以上
課税所得額:145万円以上
80,100円+(医療費-267,000円)×1%
年収約770万円~約1,160万円
標準報酬月額:53万円以上
課税所得額:380万円以上
167,400円+(医療費-558,000円)×1%
年収約1,160万円~
標準報酬月額:83万円以上
課税所得額:690万円以上
252,600円+(医療費-842,000円)×1%

また、過去12ヶ月以内に3回以上自己負担限度額に達した場合には「多数該当」という扱いになりさらに自己負担額が下げられます。

高額療養費制度があるため、がん保険や医療保険は必要ないと考えている人もいるということですね。

この「自己負担額の範疇なら余裕で支払いができる人」に関しては医療保険は不要かもしれません。

しかし、自己負担額が減ったとしてもかなり家計に響くな…と感じた人は、自分の家計と保障内容のバランスのとれた医療保険に加入したほうが良いと考えます。

貯蓄や投資に回した方が経済的合理性があるから

医療保険へお金を払うのであれば、その分投資や貯蓄に回したほうが経済的に合理的であるという考えもあります。

たしかに「NISA制度」などを活用してコツコツ資産形成をすれば長期的には大きな利益と積立額になる可能性も十分にあります。

しかし、投資の成果がでるタイミングと「病気に罹ってしまうタイミング」が必ずしも一致するとは限りません。

運悪く「株式市場が不調なとき」と被ってしまうと思わぬ経済負担を受けてしまう可能性もあります。

投資にはこうした「不確実性」がどうしても付随してしまうのです。ですから「安心のための医療保険」と「将来資金のための資産形成」は別物として考える必要があるのです。

一番理想的なのは「家計的に負担をかけない金額の医療保険」+「無理のない範囲での資産形成」の両立です。

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医療保険は必要と言われる理由【3選】

医療保険が必要だと言われる理由

次は医療保険が必要だと言われる理由を確認していきましょう。主な理由は以下の3つです。

  • 大病を患った場合や長期入院に備えておいた方が安心だから
  • 差額ベッド代や先進医療など保険適用外の項目もあるから
  • 急な出費に対応できるお金が十分にないから

大病を患った場合や長期入院に備えておいた方が安心だから

一番理由として大きいのは「安心感が得られるから」です。

もともと、保険は得するために入るものではありません。実際、大きな病気にかからなければ保険料を支払った分だけ「損」になってしまいます。

しかし、医療保険に入っていて一番良いケースは「病気にかからず健康に過ごすことができた場合」ではないでしょうか。

さらに、医療保険に入っていれば加入期間は「大病にかかったらどうしよう」「今の経済状況で治療費って支払えるのかな」など未来への「不安」が軽減されます。

日常生活における「不安」を保険料を支払うことで取り除くことができる。これが医療保険のメリットでもあり、必要だと言われる理由にもなります。

誰しも「いつ病気になってしまうのか」はわかりませんし、その不安が払拭できるのはありがたいですよね。

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差額ベッド代や先進医療など保険適用外の項目もあるから

公的医療制度が充実している日本ですが、なかには保険適用にならない治療費も存在します。中でも代表的なのが以下2つ。

  • 差額ベッド代…入院の際に複数人数がいる大部屋ではなく個室にした場合にかかる費用
  • 先進医療…一般治療よりも高度な医療技術を用いた治療。新しく開発された治療法や手術がメイン。

差額ベッド代は入院する病院にもよりますがおおよそ「6000円前後」かかります。10日間入院したとすれば「60,000円」は自己負担しなければなりません。

この金額に加えて「公的医療制度」で賄えない分の自己負担が重なると家計にとって大きな負担になってしまいそうです。

さらに、先進医療になれば以下のような金額が必要です。資金不足で受けたい治療が受けられないなんていう事態になったらいやですよね。

                                    

インターフェロンα皮下投与及びジドブジン経口投与の併用 療法 成人T細胞白血病リンパ腫
先進医療総額 9,326,110円
年間実施件数 7件
1件あたりの平均額 約133万円
重粒子線治療 肝細胞癌
先進医療総額 24,500,000円
年間実施件数 7件
1件あたりの平均額 約350万円
重粒子線治療 非小細胞肺がん
先進医療総額 9,163,000円
年間実施件数 3件
1件あたりの平均額 約305万円
マルチプレックス遺伝子パネル検査 進行性再発固形がん
先進医療総額 47,200,000円
年間実施件数 93件
1件あたりの平均額 約51万円

こうした公的医療制度の「対象外」の部分をカバーできるのが医療保険なんですね。お金が原因で治療法が狭まってしまったら悔やんでも悔やみきれません。

急な出費に対応できるお金が十分にないから

そもそも、自己負担の上限額が決められていても(高額療養費制度)その金額分の余裕資金が全家庭にあるわけではありません。

以下は、総務省が公表している「家計調査報告(貯蓄・負債編)」のデータです。

家計調査報告(貯蓄・負債編)-2021年(令和3年)平均結果-(二人以上の世帯)(https://www.stat.go.jp/data/sav/sokuhou/nen/index.html)より引用

このデータによると、毎月の預貯金の平均値は「約12万5000円」です。さらに平均値がこの数値ですから、中央値はもっと少ない金額になることが予想されます。

となると、いくら自己負担額の上限が設けられていても家計へのダメージが大きい家庭が多いことになります。

こうした「そもそも預貯金が足りないから医療保険に入っておく」という意見もあるのですね。医療保険であれば月数千円で加入できるケースが多いですから。

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医療保険がいらない人・必要な人【まとめ】

医療保険が必要?いらない?まとめ

ここまで医療保険がいらないのか必要なのかそれぞれの意見を見てきました。まとめると医療保険がいらない人、必要な人は以下の通りです。

医療保険がいらない人

医療保険がいらない人は「貯蓄が十分にあり、医療費を自分で賄える人」です。

そもそも、医療保険で高額の保険金が必要になる可能性よりも、使わずじまいになる/少額の保険金の支払いを受ける可能性が高いです。

ですから、もともと資産に余裕がある場合には医療保険ではなく貯蓄として余裕資金を用意したほうが良いという考え方もあります。

医療保険が必要な人

医療保険が必要なのは、今または近い未来に大病にかかると「治療費の支払いが難しい人」や「年齢的に病気のリスクが高くなり始めた人」です。

医療保険は年齢が若く、病気のリスクが少ないほど保険料を安く抑えられるため、今加入したらいくらになるのか、いつ頃加入するのがもっとも金銭的にも効率的なのか一度調べてみましょう。

自分で計算したり、調べたりするのが面倒な方は「一括見積もり」を活用すると保険のプロがあなたの代わりに「ニーズにマッチした医療保険」を見つけてきてくれますよ。

医療保険に入らないことで後悔する可能性はある?

医療保険に入らないことで後悔する可能性はあります。後悔するケースは、可能性は低いものの「自分が大病にかかってしまい、医療費を十分に支払いできないケース」です。

もしくは、医療費は支払えたけれど今後の生活資金などが枯渇してしまい、生活水準が大きく下がってしまうケースも後悔するパターンの一つです。

医療保険で後悔しないためには「自分は医療保険に入らなくても治療費やその後の生活費を用意できるかどうか」の観点で要否を判断することをおすすめします。

医療保険への加入はお金がもったいない?

よく「医療保険は払い損」になると言われますが、そもそも保険は病気になって得するためのものではありません。

保険とは、万が一誰かが大病にかかっても治療が受けられるよう、みんなで保険料を出し合う仕組みになっています。

言い換えれば「安心」を得るために保険料を出し合っているのです。ですから「医療保険=保険料がもったいない」というのは語弊があります。

医療保険へ加入する場合「自分にとって必要なもの」に絞ることが重要

医療保険を比較検討して自分にとって必要なものに絞るのがポイント

ただし、闇雲に医療保険に入り手厚い保障をつければ良いわけではありません。それこそ「医療保険の比較検討をしないのはもったいない」です。

ですから、医療保険で必要な補償は何なのか。手厚くしたい補償は何なのかなど、しっかりと医療保険を選ぶことが重要です。

おすすめの医療保険、医療保険の基本知識、医療保険の選び方は下記記事で詳しく解説していますので、参考にしてみてください。

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まとめ

この記事では、医療保険はいらないのか、必要なのかを考察してきました。

医療保険をはじめとした「保険」は判断を誤ると思わぬ後悔を生みかねません。しっかりと商品性などを理解し、自分にあった保険選びをしましょう。

医療保険はいる・いらないに関するよくある質問

医療保険は必要?いらない?についてよくある質問

貯金もしくは投資にお金を回すのと、医療保険料に回すのとどちらがおすすめですか?

投資と保険は異なる金融資産で一概に比較することはできませんが、経済合理性でいえば「投資」のほうが優れています。病気を患ってしまったときに必要資金が用意できるかどうかの「確実性」の観点では医療保険のほうが優れています。

医療保険に加入していて支払った保険料が無駄になったり、損する可能性はありますか?

金額的には無駄になる可能性はあります。しかし加入期間は医療費への心配が軽減されるというお金以外のメリットがあるので、一概にどちらが損、得と言い切ることはできません。

あなたがお金のデメリットと、精神面でのメリットどちらを重要視するかで判断してみてはいかがでしょうか。

医療保険に入らないと後悔しますか?

先進医療を受けたい、差額ベッド代や入院費など「病気になった場合」は、自分が望む治療を受けたいと考えている場合は医療保険へ加入しておくことをおすすめします。未加入で大病を患ってしまうと、資金が足りず自分が望む治療が受けられず「後悔する可能性」があるからです。

何歳から医療保険への加入を考えるべきですか?

ライフイベントの前、または病気になるリスクが高くなったタイミングがおすすめです。

結婚して子供が生まれるタイミングや、40代になり統計的な病気のリスクが高くなったタイミングで加入を検討する方が多いです。

最低限必要な保険は、3種類あるって本当ですか?

生命保険、医療保険、がん保険の3つは「入っておいたほうが良い保険」として有名です。

しかし、本当に全て加入しておく必要があるのでしょうか。結論として病気に対する不安が大きく、治療費を全て自分で賄える自信がない人は加入しておいたほうが安心できます。

  • 生命保険→被保険者が死亡してしまった場合、遺族へ保険金が支払われる
  • 医療保険→入院費、治療費、先進医療費など療養費がカバーできる保険
  • がん保険→医療保険とはことなり「がん」に特化した保険

病気への不安を払拭したいのであれば、毎月の余裕資金の範囲内で加入することを推奨いたします。後悔先にたたずですからね。

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資産形成メディア「みんかぶ」を中心に、金融商品の記事の執筆を行っています。資産運用のトレンド情報や、初心者が楽しく学べるお金の基本コラムなど、資産形成をするすべての人に向けた記事を提供します。

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