妊娠中は医療保険に入れる？妊婦が医療保険に加入するメリット・デメリットや注意点を解説

妊娠・出産は病気や体調不良など、さまざまなリスクが高まります。また、多くの検査や入院、お産など、多くの費用がかかりそうですね。

そのため、妊娠をきっかけに医療保険に入ろうと考える方も多いでしょう。

この記事では

など、妊娠中の保険加入に関する疑問点や気をつけるべきポイントについて解説していきます。

妊娠がわかったら保険に入る必要がある？それとも不要？

妊娠がわかった段階で、出産費用に備えるために医療保険に加入すべきか悩む方も多いでしょう。

結論、備えに不安がある方は医療保険に加入するのがおすすめです。ただし、妊娠中のすべての人に医療保険が必要である、とは言い切れません。

医療保険には「給付金の支給条件」があります。妊娠中に加入した場合、支給条件を満たせず給付金がもらえないこともあります。

そのため、妊娠中の保険加入について考える際は、以下のポイントについて把握しておく必要があります。

上記について確認した上で、経済的な不安が強い方は加入を検討しても良いでしょう。

また妊婦さんに特化した妊娠保険・出産保険もあります。気になる方はチェックしてみてください。

妊娠・出産を手厚くサポートする「出産保険・妊娠保険」の章を読む

妊娠中や出産時に必要な費用

妊娠中や出産時には、さまざまな費用がかかります。保険に入るべきか考えるためには、まずは「自力で妊娠や出産にかかる費用を準備できるか」を確認する必要があります。

生命保険文化センター「出産にかかる費用はどれくらい？｜ライフイベントから見る生活設計」

※病院の規模やサービス内容によって費用は大きく異なります。また、NIPT（新型出生前診断）など、追加で希望する検査や処置があればその分費用が発生します。

検査費用

妊娠がわかったら、妊婦健診を受ける必要があります。

妊婦健診では、尿検査、血圧測定、体重測定、超音波検査など、妊婦と胎児の健康状態を確認するための検査が行われます。これらの検査は「自己負担」となりますが、自治体による助成が受けられるのが一般的です。

また、血液検査、詳細な超音波検査、胎児ドック、NIPTなど任意の検査を希望する場合も、費用は「自己負担」となります。ただし、何らかの不調による検査にかかる費用は公的医療保険の対象です。

妊娠中の症状に対する治療費

妊娠中は、以下のような合併症が起こる可能性があります。

妊娠中の症状に対しては、入院、薬物療法、食事療法などが行われます。治療内容や入院期間、使用する薬剤によって費用は異なりますが、基本的には公的医療保険が適用されます。

また自己負担額が高額になった場合も、「高額療養費制度」があります。そのため、自己負担限度額を超えた分が払い戻されます。

通常の分娩費用

厚生労働省の調査によると、通常の分娩の場合、平均的な費用は50万円程度です。計画分娩や無痛分娩を希望する場合は、追加で費用を支払わなければなりません。

厚生労働省の調査

また、入院日数や病院の規模によっても費用は異なります。総合病院での出産は、産婦人科クリニックに比べて費用が高くなる傾向があります。

帝王切開などの異常分娩にかかる費用

異常分娩となった場合は、追加で費用が必要になります。帝王切開、吸引分娩、鉗子分娩などの異常分娩の種類によって費用は異なりますが、帝王切開の場合は一般的に60万円程度かかるでしょう。

近年、高齢出産の増加などにより、帝王切開で出産する方の割合は年々増加しています。そのため、異常分娩に対する費用についても、あらかじめ準備しておくのが大切です。

出産後の不調に対する治療費

妊娠中だけでなく出産後も、産後うつ、乳腺炎など、さまざまな不調が起こる可能性があります。そのような症状に対する治療費も、出産にかかる費用として考慮しておく必要があるでしょう。

出産後は母体の状態が不安定なため、十分なケアが必要です。育児に不安を感じる方や体調がすぐれない妊婦のために、産後ケアを目的とした入院サービスを提供している病院もあります。

妊娠・出産費用は公的医療保険でカバーできる？

妊娠や出産には様々な費用がかかりますが、公的医療保険でどれだけカバーできるのでしょうか？

結論、通常の出産費用の多くは「自己負担」となってしまいます。ただし出産時には、多額の一時金が受け取れるため、出産費用の負担を大きく減らせるでしょう。

ここからは公的医療保険の対象範囲について、以下の項目に沿って解説していきます。

通常の出産費用は保険の対象にならない

正常分娩にかかる費用は、公的医療保険の対象とはなりません。通常の分娩は「病気やケガ」ではないからです。

厚生労働省によると、令和4年度における分娩費用の自己負担額は平均で48万2,294円でした。多額のお金がかかりますが、すべて公的医療保険の対象外です。

このように聞くと「経済的な負担が大きすぎる……」と感じる方もおおくいらっしゃるのではないでしょうか？

出産時には出産一時金（50万円）がもらえる

ただし、出産時には「出産一時金」が支給されるため、出産費用の大部分を賄うことができます。出産一時金は、健康保険や国民健康保険に加入している人であれば受け取り可能です。

出産一時金として受け取れる金額は、50万円（令和５年４月に引き上げ）。妊娠週数が22週に満たない方は、48万円となります。

出産育児一時金の申請は、医療機関や自治体窓口、協会けんぽの窓口などで行います。出産した医療機関へと出産一時金を直接支払ってもらえるため、窓口での支払額を大きく減らせるでしょう。出産後に請求することも可能です。

異常分娩にかかる費用は公的医療保険の対象

通常の分娩は自己負担となります。しかし帝王切開、吸引分娩、鉗子分娩などの「異常分娩」にかかる費用は、公的医療保険の対象となります。

異常分娩は医療行為として認められるため、自己負担割合が大きく抑えられます。

さらに異常分娩にかかる費用は、高額療養費制度の対象です。そのため、1ヶ月あたりの対象医療費が上限を超えた場合、差額を受け取れます。

出産にまつわる症状の治療費も公的医療保険の対象

異常分娩だけでなく、出産にまつわる症状の治療費も公的医療保険の対象となります。

妊娠中や出産後は、体調の変化に伴い、さまざまな不調があらわれやすいです。

妊娠自体は病気ではありませんが、妊娠中にあらわれた不調は病気として認定されます。そのため、上記のような症状に対する検査費用や治療費は、公的医療保険の対象です。

実際にどれぐらいの費用がかかるかは、症状の種類や治療内容に応じて変わります。高額療養費制度の対象でもあるので、費用面の不安を軽減できそうですね。

妊娠したらもらえるその他のお金

公的医療保険だけでなく、妊娠したタイミングでほかにもさまざまなお金がもらえます。受け取れるお金の代表例をまとめました。

妊娠・出産時には、検査費用や収入の一部を公的制度でまかなえます。上記のようなお金がもらえることも踏まえて、民間の医療保険を検討する必要があるでしょう。

民間の医療保険でカバーできる妊娠・出産時の費用とは？

公的医療保険のカバー範囲が理解できたところで、次に民間の医療保険の保障範囲についても確認していきましょう。

医療保険の主な保障内容は、入院給付金と手術給付金です。

民間医療保険の保障範囲は、公的医療保険と共通しているポイントが多いです。以下に沿って詳しく解説していきます。

通常の出産費用は保障の対象外

民間の医療保険においても、通常の出産費用は保障の対象外です。そのため「通常の分娩費用をなるべく抑えよう」と思って医療保険に加入したいと考えている方は要注意です。

通常の分娩に対しては「出産一時金」で負担を軽減しつつ、その他の費用に関しては医療保険で対応するのが一般的です。

異常分娩による入院・手術は保険金給付の対象

一方で、異常分娩による入院や手術は保険金の対象となるケースが多いです。

たとえば帝王切開の場合、入院日数は通常5日程度です。医療保険に加入していれば、5日分の入院給付金がもらえる可能性が高いでしょう。また保険商品によっては、手術給付金も受け取れます。

女性特有の病気に手厚く備えられる「女性疾病特約」を付帯していれば、さらに追加で給付金がもらえます。

出産にまつわる症状による入院も保障の対象となる

出産にまつわるさまざまな症状によって入院が必要になった場合も、医療保険の保障対象です。そのため、入院給付金が受け取れます。

一般的に、公的医療保険の対象となる費用は民間の医療保険でも保障対象です。そのため医療保険に加入しておけば、公的医療保険の自己負担額をさらにカバーできます。

妊娠中でも医療保険への加入はできるケースが多い（妊娠何週目かによる）

ここまで読んでくださった方の中には「既に妊娠しているけど医療保険に加入しておきたい」と考える方もいらっしゃるでしょう。

では、妊娠中でも医療保険には入れるのでしょうか？結論、妊娠中でも医療保険には加入できます。しかし妊娠期間がある程度長い場合、医療保険には加入できません。

妊娠中に医療保険に加入したい場合、事前に知っておくべきポイントがいくつかあります。事前にきちんと把握しておかないと、もらえると思っていた保険金が受け取れない可能性が高くなります。

妊娠何ヶ月までであれば医療保険に入れる？

医療保険では、「妊娠期間」によって加入制限が設けられています。

一般的には「妊娠27週目まで（約6ヶ月半）ならOK」とする保険商品が多いです。もちろん27週目を超えても加入できる保険はありますが、妊娠期間が長いほど加入できる医療保険は限られてしまいます。

もし妊娠が発覚してから医療保険に加入したい場合は、早めに手続きを進めましょう。

妊娠中に医療保険へ加入できても出産費用がカバーできるとは限らない

ただし注意しなければならないのは、加入できたとしても給付金がもらえるとは限らない点です。

「妊娠中でも加入が可能」と謳う医療保険であっても、妊娠中に加入したら「健康状態が基準に適合していない」と判断される可能性があります。そのような「特定部位不担保」に該当した場合、給付金はもらえません。

そのため、妊娠中に加入しても、出産が終わるまでに給付金が支払われないことも多いです。妊娠中に医療保険に加入する場合は、給付金をいつから受け取れるかしっかり確認しましょう。

妊婦が民間の医療保険に加入するメリット・デメリット

妊娠中に民間の医療保険に加入する場合のメリットとデメリットを、それぞれ以下にまとめてみました。

妊娠中は、心理的にも経済的にも負担が大きい時期です。そのためもしもの時に備えて医療保険に加入しておけば、費用面の心配は大きく減るでしょう。

しかし、妊娠中の加入には制限があります。メリットとデメリットをよく理解した上で、加入を検討するのが大切です。

妊婦が民間の医療保険に加入するメリット

まずは、妊婦が民間の医療保険に加入するメリットについて詳しく確認していきましょう。

医療保険に加入する最大のメリットは「お金の心配を払拭できること」です。

いざ妊娠した際に、どんな不調が起こるのか、そして異常分娩となって追加の費用が発生するかどうかは誰にもわかりません。医療保険に加入しておけば、急な出費にもきちんと対応できるため、精神的にも楽になるでしょう。

帝王切開などの異常分娩による経済的負担を軽減できる

医療保険に加入しておけば、異常分娩となった際の急な出費に備えられます。

公的医療保険や高額療養費制度が適用されるとはいえ、自己負担額は決して少なくありません。民間の医療保険に加入していれば、手術給付金や入院給付金がもらえるため、経済的な負担を軽減できます。

また、急な出費に備えることで、精神的な安心感も得られるでしょう。出産は、本来喜ばしいイベントです。経済的な不安を軽減できれば、より前向きな気持ちで出産に臨めるでしょう。

急な入院にも備えられる

また妊娠中は、切迫早産や妊娠合併症など、予期せぬトラブルが起こる可能性があります。そのようなケースに対しても、医療保険でしっかり備えられます。

医療保険に加入していれば、妊娠中の不調により急に入院することになっても入院給付金がもらえます。医療費の自己負担分だけでなく、食事代や差額ベッド代にも充てられるため、経済的な負担を大きく軽減できます。

入院中の自己負担費用は意外と高額になってしまうもの。預貯金額がまだ少ない方にとっては特に嬉しいメリットですね。

妊婦が民間の医療保険に加入するデメリット

経済的な備えができるというメリットがある一方で、デメリットも存在します。

妊娠中の出費に備えられるものの、給付金がもらえないケースについてきちんと把握しておく必要があります。

保険料がかかる

民間の医療保険に加入した場合、保険料の支払いが必要です。保険料は、年齢や保障内容、健康状態によって異なります。

医療保険があればもしものときに備えることはできますが、毎月の出費が増えることになります。特に、妊娠してから加入する場合、保険料が割高になる可能性が高いです。

妊娠中は、出産準備にお金がかかる時期でもあります。無理なく保険料を支払えるか、事前に確認しておきましょう。

また保険料は、加入する保険商品によって大きく異なります。自分に合った保障内容で、なおかつ無理のない保険料の商品を選ぶことが大切です。

保険に加入できない、もしくは保障の対象外となる可能性も

先述したように、妊娠発覚後に加入したい場合、妊娠期間によっては加入を断られてしまいます。

また、加入できたとしても、異常分娩等は保障の対象外となってしまうこともあります。また、既に帝王切開等を予定している方は引き受けができない場合がほとんどです。

加入を検討する際は、保障の対象にならない場合についても細かく確認しておく必要があります。

妊娠中に医療保険へ加入するのがおすすめな人

妊娠中に医療保険へ加入するのがおすすめな人は、以下のような人です。

「医療保険に入れば必ず得する」というものではなく、もしものときのためのお守りとして活用するのがおすすめです。出産がすべてうまくいけば医療保険は使わずに済みますが、実際にどんなことが起こるかわからないのが現実です。

そのため、金銭的な不安が強い方は医療保険に加入して「安心」を確保するのが良いでしょう。

異常分娩に対する不安をなるべく抑えたい人

異常分娩になるかもしれないと不安に感じる方は、医療保険に加入しておくのがおすすめです。

異常分娩となる方は珍しくありません。厚生労働省の調査によると、帝王切開で出産する人の割合は年々増加しています。2020年では3〜4人に1人が帝王切開で出産している計算になります。

医療保険があれば、異常分娩になっても手術給付金や入院給付金がもらえます。経済的な不安が軽減されれば、出産にも前向きな気持ちで臨めるでしょう。

ただし、先述した通り加入を断られる場合や保障されない場合があるということを理解しておく必要があります。

預貯金額に不安がある人

貯金が少なく、お金が足りるかどうか不安な方は、医療保険に入っておくのが無難です。

出産費用、育児費用など、出産後にかかる費用は決して安くありません。妊娠中の状態や入院日数によっては、出費が大きく膨らんでしまう可能性もあります。

また出産後は、新生児のためのお金も必要です。ベビー用品や予防接種、子どもの養育費など、準備すべきお金はたくさん。

そのため、貯金がまだ十分できていない方は医療保険に加入しておくのがおすすめです。妊娠・出産の急な出費に備えられるため、貯金が少ない方にとっては心強いですね。

ただし毎月の保険料を無理なく支払えるか、加入前に必ずチェックしましょう。

妊娠・出産を手厚くサポートする「出産保険・妊娠保険」とは？

医療保険だけでなく、出産を控えた妊婦への保障に特化した「出産保険」「妊娠保険」を用意している保険会社もあります。

妊娠中の症状や帝王切開など、妊娠・出産における様々なトラブルに対し、医療保険よりも手厚く備えられます。例えば、入院ではなく自宅安静であっても保険金が受け取れるタイプや、生まれる赤ちゃんも保障の対象とする保険もあります。

そのため出産保険・妊娠保険に加入すれば、医療保険よりも確実に妊娠や出産に備えられるでしょう。

出産保険・妊娠保険の加入がおすすめな人

出産保険や妊娠保険に加入するのがおすすめな人の特徴は次のとおりです。

上記のように、出産時の経済的な不安が強い人や医療保険よりも手厚い保証が欲しい人は、出産保険・妊娠保険を活用するのがおすすめです。

出産保険・妊娠保険が必要ない人

逆に次のような特徴に当てはまる人は、出産保険や妊娠保険の必要性が低いでしょう。

出産にかかる費用に対し、不安が少なく自力でカバーできる人は、出産保険・妊娠保険に入る必要はないでしょう。

妊娠・出産を機に見直すべき保険

妊娠・出産は、人生の大きなライフイベントのひとつです。そんなタイミングだからこそ、医療保険以外の保険も見直ししておくのがおすすめです。

これまで加入してきた保険が、現在の生活スタイルや家族構成に合っているか、改めて確認してみましょう。

また、状況や将来の予定に応じて、新たな保険への加入も検討してみるのも良いでしょう。妊娠・出産を機に、学資保険や生命保険などの見直しを行うことをおすすめします。

ここからは、妊娠や出産のタイミングで見直すべき＆加入を検討すべき保険についてご紹介します。

学資保険｜子どもの教育資金を計画的に準備

子どもの教育資金を確実に準備したいのであれば、学資保険に加入しておくのがおすすめです。

子どもが大学に進学するまでには、少なくとも約1,000万円の教育資金が必要と言われています。この金額を計画的に準備していくことは、簡単ではありません。

学資保険なら、定期的に保険料を積み立てることで、満期時にまとまったお金を受け取れます。貯金が苦手な人でも、学資保険なら確実に貯蓄ができるでしょう。

学資保険には、様々なタイプがあります。一時払いか月払いか、保険期間はどの程度か、満期時の受取額はいくらかなど、自分たちに合ったプランを選ぶのが大切です。

子どもの将来のために、早めに学資保険への加入を検討してみるのも良いですね。

生命保険｜万が一の場合に備えて、家族の生活を守る

子供が生まれるタイミングで、生命保険に加入したり、プラン内容を見直したりするのもおすすめです。

子育て中の親になるのであれば「万が一自分に何かあった場合、家族の生活はどうなるのか」というリスクに備える必要があるでしょう。特に、収入の柱となる方が亡くなってしまった場合、家族への影響は計り知れません。

そのため、残された家族が経済的に困窮することなく生活できるよう、生命保険で準備をしておくのがおすすめです。生命保険に加入しておけば、万が一の際に数百万〜数千万円のお金を残せます。

すでに生命保険に加入しているのであれば、保険金の金額や特約の有無など、十分な保障が揃っているか改めて確認しておきましょう。

妊婦が保険を選ぶ際のポイント

妊娠・出産を控えている妊婦にとって、保険選びは重要です。保険選びに失敗すると、求めていた保障が受けられなくなってしまいます。

妊婦が加入する医療保険を選ぶ際は、以下のポイントに特に着目して考えてみましょう。

加入する医療保険を選ぶ際は「求めている保障を本当に受けられるか」が重要です。慌てて保険商品を選ぶのではなく、保障を確実に受けられる保険を落ち着いて見定めましょう。

保障の対象となるかどうか

まずご自身が保険の対象となるかどうか、加入前に確認するのが大切です。妊娠週数や持病、過去の病気などによって、加入できる保険商品や利用できる保障が限られることがあります。

保険会社や商品によって、加入条件は異なります。パンフレットや重要事項説明書をよく読み、不明点があれば問い合わせましょう。

保険金の支払条件

次に、保険金の支払条件を確認しましょう。いざ保険金が欲しいタイミングになっても、免責期間中であれば保険金がもらえません。

そのため妊娠中に医療保険に加入するのであれば、免責期間がいつまでなのか把握しておきましょう。免責期間中に出産が重なってしまった場合、保険料を支払っても保険金がもらえず、支払い損となってしまうでしょう。

保険料と保障内容のバランスを考える

保険を選ぶ際に最も重要なのが「保険料と保障内容のバランス」です。

保障内容が充実しているほど保険料は高くなります。保険料を重視して保障内容を削りすぎてしまうと、本来求めていた保障を受けられなくなってしまうでしょう。

かといって過度に保障を手厚くしてしまうと、保険料が高くなりすぎてしまいます。毎月の支払いが苦痛に感じてしまうほど保険料が膨らんでしまうのは本末転倒です。

あらかじめ無理なく支払える保険料の上限額を設定したうえで、その金額をオーバーしない範囲で保障内容を決めるのがおすすめです。

妊婦を含む女性におすすめな保険ランキング

みんかぶ保険において人気な女性向け保険のランキングをご紹介します。また医療保険の人気ランキングについても掲載するため、保険選びの参考にしてください。

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まとめ｜今後出産を考えている人は一度保険の見直しがおすすめ

医療保険に加入しておけば、妊娠・出産で突発的に発生する出費にしっかり備えられます。

ただし、妊娠してからでは、加入を断られてしまう可能性があるため、医療保険には早めに入っておくのがおすすめです。妊娠を計画する段階で医療保険に加入しておくのがベストでしょう。

また、すでに医療保険に入っている人も保障内容を見直してみるのがおすすめです。すでに入っている医療保険の保障内容が十分かどうか、きちんとチェックしておきましょう。

ですが、何をどう見直せばいいか、そもそも医療保険に加入すべきか、いきなり自力で決めるのは難しいですよね。そのようなときに頼りになるのが「保険のプロ」です。

みんかぶ保険では、保険に関する知識を豊富に持つプロに無料で相談できます。しつこい営業連絡が来ることもなく、回数にも制限はありません。納得いくまで何度でも相談できます。

保険を見直す際は、気軽に活用してみましょう。