がんの治療歴があると、保険の選択肢は限られます。ただし、まったく入れないわけではありません。
以前と同じ条件では難しくても、今の状態から検討できる保険はあります。分かれ目になるのは、がんの部位ではなく、今の治療・通院の状況です。
この記事では、今の自分やご家族の状況でどの保険を検討できるのかを整理し、告知の書き方と加入後の制限まで解説します。
- がんの治療歴があっても検討できる保険はある
- 入りやすさは部位より今の治療・通院の状況で決まる
- 加入できても再発が給付の対象外になることがある
がんになっても入れる保険は？まずは治療状況で見分ける
がんの治療歴がある方が検討できる医療保険・生命保険（死亡保障）は、今の治療や通院の状況で変わります。
| 現在の状況 | 医療保険・生命保険 | がん保険 |
|---|---|---|
治療中／入院・手術の予定がある | 無選択型保険 | 一般のがん保険は難しい がん経験者向けのがん保険を検討 |
治療が終わり、経過観察で通院している | 無選択型保険が中心※1 | |
経過観察も終了し、通院していない |
| |
再発・転移の治療中 | 無選択型保険と公的制度の併用 |
※2…告知項目の対象期間は「過去5年以内の診察・検査・治療・投薬」などと定められている。最後に受診・服薬した時点から数えるため、通院が終わった直後は該当する場合がある。
がん保険だけは、どの段階でも扱いが変わりません。がん経験者が一般的ながん保険に加入するのは、経過年数にかかわらず難しいのが実情です。そのため、がん経験者向けに設計されたがん保険を検討することになります。
医療保険・生命保険についても、一般的な保険ではなく、告知事項が少ない引受基準緩和型保険や無選択型保険が主な選択肢になります。
治療後5年や10年が経過していることを目安に、一般の医療保険・生命保険を検討できる場合もありますが、経過観察が続いている間は対象になりにくいため、通院が終わってからの年数をもとに検討する必要があります。
がん経験者が検討できる保険の種類は？
がんの治療歴がある方が検討できるのは、告知項目を絞った引受基準緩和型保険と、告知が不要な無選択型保険です。
どちらも、入院や手術に備える医療保険と、死亡保障の両方にこのタイプがあります。
がん保険を検討する場合は、これとは別に、がん経験者向けに設計されたがん保険が対象になります。
引受基準緩和型保険｜告知項目を絞った保険
引受基準緩和型は、告知する項目を3〜5項目程度に絞ったタイプです。
ただ、その少ない項目の中に「がんの診断・治療」が含まれている場合もあります。緩和型だから加入できるとは限らないため、申し込み前に告知書の項目を確認しましょう。
確認するのは、がんに関する項目が「診断されたことがあるか」を問う形か、「過去一定期間内に治療や投薬を受けたか」を問う形かという点です。
前者「診断されたことがあるか」に該当すると経過期間にかかわらず告知することになります。
公益財団法人生命保険文化センター「健康状態に不安がある人でも、契約できる医療保険とは？」
引受基準緩和型の保険料や保障内容の制限といった基本的な特徴は、以下の記事で解説しています。
https://ins.minkabu.jp/columns/medical-underwriting-criteria-relaxed-insurance-240802
無選択型保険｜告知が不要な保険
無選択型保険は健康状態の告知が不要なため、治療中の方や、緩和型の告知に該当した方でも加入できる可能性があります。
ただし、加入の時点で治療中の病気や既往症、既往症と医学上関係のある病気が保障の対象外とされている場合があります。
がん経験者の方にとっては、備えたかったがんが対象から外れていることもあります。給付の範囲を確認し、がんが対象外であれば、がん経験者向けのがん保険もあわせて検討することになります。
一方で、がんと関係のない病気やケガは保障の対象になります。治療中でも、別の病気での入院や手術、事故によるケガには備えられます。
公益財団法人生命保険文化センター「告知や医師の診査なしで契約できる生命保険とは？」
保険料や免責期間など、無選択型そのものの仕組みは以下の記事で解説しています。
https://ins.minkabu.jp/columns/medical-non-selective-insurance-241108
死亡保障に入り直すこともできる
引受基準緩和型・無選択型には、入院や手術に備える医療保険だけでなく、亡くなったときに家族へ保険金を残す死亡保障のタイプもあります。
ただし無選択型の場合、契約から一定期間内に病気で亡くなったときは、保険金が削減される、または支払った保険料相当額のみが支払われるといった制限が設けられている場合があります。がんや病気での死亡に備えるなら、この期間がいつ明けるかを確認することになります。
公益財団法人生命保険文化センター「告知や医師の診査なしで契約できる生命保険とは？」
https://ins.minkabu.jp/columns/life-chronic-condition-guide-251126
がん経験者向けのがん保険｜再発に備えたい方
がん経験者向けのがん保険は、がんの治療歴がある人を対象に設計されたタイプです。一般のがん保険とは引受の考え方が異なり、治療歴があることを前提に告知項目が組まれています。
保障の対象は、がんの治療に関わるものに限られます。がん以外の病気やケガには備えられません。
また、治療したがんと同じ部位への再発は、保障の対象外となる期間が設けられている場合があります。再発への備えを重視するなら、この対象外期間が短い保険を選ぶことがポイントです。
保険金額の上限は、一般のがん保険より低く設定されている場合があります。保険料も、一般のがん保険より割高になります。保障を厚くするより、再発時に給付を受けられる条件かどうかを優先して選ぶことになります。
共済という選択肢もある
共済にも、告知項目を絞った保障が用意されている場合があります。ただし共済にも告知は必要で、がんの治療歴は申告することになります。
保障の範囲や期間は民間の保険と設計が異なるため、比較する際は以下の記事もあわせてご覧ください。
https://ins.minkabu.jp/columns/prefectual-mutual-sufficient-240219
どのタイプが自分の状況に合うかは、治療の経過や告知内容によって変わります。判断に迷う場合は、無料相談で確認する方法もあります。
がんの部位や治療内容で保険の入りやすさは変わる？
がん経験者が引受基準緩和型の医療保険・生命保険に入りやすいかどうかは、がんの部位よりも、治療がいつ終わったか・今も続いているかで決まります。
引受基準緩和型の保険の場合、告知書で問われるのが、部位ではなく治療や通院の状況だからです。
手術だけで治療が完了する場合と、手術後に内服薬やホルモン療法が数年続く場合とでは、告知の時点で「治療中」と扱われる期間が変わります。
同じ時期に診断を受けていても、後者のほうが検討できる保険の幅が狭くなる時期が長く続きます。
告知では治療がどの段階かを見られる
告知で判断されるのは、次のどの状態にあるかです。
| 治療の状況 | 告知での扱い |
|---|---|
手術・放射線治療が終わり、通院もしていない | 治療終了 |
内服薬やホルモン療法を継続している | 治療継続中 |
治療は終わり、定期検査のみ通院している | 治療継続中として扱われる場合がある |
再発・転移の治療を行っている | 治療継続中 |
自分がどの状態にあたるかは、診断書や薬の処方内容で確認できます。
「手術が終わったから治療は終了」と自己判断せず、通院や服薬が続いているかで判断してください。
上皮内（非浸潤）か浸潤かで扱いが変わる場合がある
上皮内（非浸潤）がんは、医療保険・生命保険の引受や給付の場面で、浸潤がんと区別して扱われる場合があります。
「上皮内（非浸潤）がん」とは、異常な細胞が上皮内にとどまり、基底膜を越えて広がっていない段階を指します。
その外に広がった「浸潤がん」よりも転移のリスクが低い段階にあたるため、保険会社が見るリスクにも差が出ます。
国立がん研究センター がん情報サービス「がんという病気について」
自分の診断がどちらにあたるかは、診断書や病理の結果で確認できます。
なお、乳がんについては、部位特有の再発・転移への備えを以下の記事で解説しています。
https://ins.minkabu.jp/columns/cancer-breast-insurance-260803
がん経験者が保険に申し込むときの告知はどう書く？
ここで扱うのは、引受基準緩和型と、がん経験者向けのがん保険の告知です。告知が不要な無選択型は対象外です。
告知は、診断名・治療内容・治療期間を、診断書や手術記録のとおりに記入します。
記憶だけで書かず、書類で確認しながら進めてください。
告知では何を聞かれる？
医療保険・生命保険の引受基準緩和型では、告知項目を絞ったうえで次のような内容が問われます。いずれにも該当しなければ、契約できる可能性があります。
最近3か月以内に、医師から入院・手術をすすめられたことがあるか
過去2年以内に、入院・手術をしたことがあるか
過去5年以内に、がん・上皮内がんなどで医師の診察・検査・治療・投薬のいずれかを受けたことがあるか
公益財団法人生命保険文化センター「健康状態に不安がある人でも、契約できる医療保険とは？」
がんの治療歴がある方の場合、3つ目の項目が関係します。「過去5年以内」から読み取れる通り、治療からどれだけ経過しているかで該当するかどうかが変わります。
※告知項目は保険会社や商品によって異なるため、実際の内容は各社の告知書や重要事項説明書で確認してください。
※がん経験者向けのがん保険は、治療歴があることを前提に告知項目が組まれているため、上記とは内容が異なります。
経過観察中は「治療終了」とみなされない？
治療が終わっていても、経過観察のための通院が続いている間は、治療終了とみなされない場合があります。
告知項目に「医師の診察・検査を受けたか」が含まれる場合、検査目的の通院も対象になります。手術から年数が経っていても、定期検査に通っていればその事実を記入することになります。
告知項目が「過去5年以内の診察・検査・治療・投薬」を問う形であれば、最後に受診・服薬した時点から数えることになります。手術を受けた時期ではありません。
そのため、経過観察で通院を続けている間は、告知が不要な無選択型か、がん経験者向けのがん保険が中心の選択肢になります。
https://ins.minkabu.jp/columns/medical-dyslipidemia-240718
告知に備えて手元にそろえておく書類
申し込みの前に、次の情報を確認できる状態にしておくと記入がスムーズです。
診断の時期（いつ、どの部位のがんと診断されたか）
病理の区分（上皮内か浸潤か）
受けた治療の内容（手術の方法、放射線、薬物療法、ホルモン療法など）
経過観察の状況（通院の頻度、直近の検査時期）
これらは診断書、手術記録、お薬手帳で確認できます。判断に迷う項目は、申込先の担当者に確認しながら記入してください。
また、健康診断の結果の提出を求められる場合もあります。
https://ins.minkabu.jp/columns/needs-results-medicalcheckup-240321
告知義務違反があるとどうなる？
告知義務違反があると、契約が解除され、給付金や保険金を受け取れません。
申し込みの時点では加入できても、給付金を請求した段階で保険会社が調査を行います。診療記録や健康保険の利用履歴から治療歴が確認されるため、申告していない事実が判明します。
告知義務違反として、それまで支払った保険料も戻らない場合があります。
隠したまま加入しても、いざというときに使えなければ意味がありません。告知は正確に行いましょう。
保険に加入したあと、がんの再発・転移は給付される？
加入できても、がんの再発・転移が給付の対象外になる場合があります。制限の内容は「免責期間」「支払削減期間」「部位不担保」の3つで、いずれも保険商品ごとに条件が異なります。
ここで挙げる制限が関係するのは、主に無選択型や、がん経験者向けのがん保険、一般の保険に特別条件が付いた場合です。
条件の軽い保険を選べば、再発に備えられる可能性があります。
また、引受基準緩和型は、加入できれば再発も保障の対象となるのが基本です。「支払削減期間」がついている場合は、その期間中は再発の場合も給付が削減されますが、期間が終われば削減はありません。
がんは、初回の治療で取り切れていない場合に再発することがあり、検査では見つからない小さな転移が残っている場合もあるとされています。
備えたいタイミングで給付を受けられるように、加入前に次の3点を重要事項説明書で確認してください。
| 確認項目 | 見るポイント |
|---|---|
免責期間 | 契約から保障が始まるまでの期間 この期間中の診断や入院は対象外になることがある |
支払削減期間 | 契約から一定期間、給付金が減額される期間 引受基準緩和型でも設けられることがある |
部位不担保 | 治療したがんと同じ部位を、保障の対象から外す条件 |
https://ins.minkabu.jp/columns/cancer-exclusion-period-240209
部位不担保が付くと再発の備えにならないことがある
部位不担保とは、過去に発症した部位を一定の条件で保障対象から外すしくみで、がん経験者向けのがん保険や、一般の保険に特別条件が付いた場合に設けられます。
部位不担保が付いた場合、治療したがんと同じ部位に再発しても給付を受けられないことがあります。再発への備えを目的に加入するなら、部位不担保が付かない保険を探すか、期間が明けたあとに備えられる設計になっているかを見ることになります。
確認するのは次の2点です。
部位不担保が付くか（同じタイプでも、付く商品と付かない商品がある）
付く場合、期間の定めがあるか（期間が明ければ対象になる商品と、期間の定めなく対象外とする商品がある）
転移した場合の扱いも確認してください。対象外が元の部位だけなのか、そこからの転移まで含むのかは加入する保険によって異なります。
加入後に家族が請求できるようにしておく
治療の状況によっては、本人が給付金や保険金を請求できないこともあります。本人に代わって家族が請求できる「指定代理請求特約」を付けられるか、加入時に確認しておきましょう。
家族のために手続きを進める場合も、告知は被保険者となる本人が行います。
診断の時期・治療内容・経過観察の状況を、告知書に記入できる形で一緒に整理しておくとスムーズです。
どの条件なら給付されるのかは、契約内容を見ないと判断できません。無料相談では、治療の状況を伝えたうえでFPと一緒に確認できます。
がん経験者はどの保険を選べばいい？｜3つの見極めポイント
保障が始まる時期・給付される範囲・制限の条件の3点で比べることが重要です。
引受基準緩和型や無選択型は、保険料が同じくらいでも、保障が始まる時期や給付の範囲が保険商品ごとに異なるためです。
1. 保障が始まるまでの期間を確認する
免責期間や支払削減期間の長さは保険商品によって異なります。
保険料が抑えられていても、加入してから保障が立ち上がるまでの期間が長ければ、備えたい時期と合わなくなってしまう場合があります。
特に再発への備えを目的にするなら、いつから満額の給付を受けられるかを確認してください。
死亡保障の場合も、保険金が満額支払われるまでの期間を同じように確認します。
2. 通院治療や一時金が給付の対象か確認する
がんの治療では、入院だけでなく、退院後の通院による薬物療法が続く場合があります。入院日数に応じて給付されるタイプが中心だと、通院が長引いたときに受け取れる額が一部にとどまります。
診断時にまとまった額を受け取れる一時金があれば、治療費以外の出費にも充てられることがメリットです。
https://ins.minkabu.jp/columns/insurance-diagnosis-lump-230419
抗がん剤治療は通院で続く場合があり、治療費の目安は以下の記事で解説しています。
https://ins.minkabu.jp/columns/chemotherapy-cost-average-230427
3. 公的制度で足りる部分を差し引く｜高額療養費制度・傷病手当金
医療費の自己負担には高額療養費制度があり、会社員であれば傷病手当金を受け取れる場合もあります。
公的制度でまかなえる部分を把握したうえで、不足する分を保険で補うように設計することで保障の重複を避けられます。
https://ins.minkabu.jp/columns/expensive-treatment-guide-230718
https://ins.minkabu.jp/columns/what-sickness-benefit-230629
がんへの備えを医療保険とがん保険のどちらで持つか迷う場合は、以下の記事もあわせてご覧ください。
https://ins.minkabu.jp/columns/insurance-medical-cancer-231227
まとめ｜がん経験者が保険を検討する順番
がんの治療歴があっても検討できる保険はあります。大切なのは、今の治療状況に合った順番で検討することです。
治療中・入院や手術の予定がある時期は、告知が不要な無選択型保険を起点にする
告知項目に該当しなくなったら、引受基準緩和型保険を検討する
再発に備えたい場合は、がん経験者向けのがん保険を検討する
加入前に、免責期間・支払削減期間・部位不担保の条件を重要事項説明書で確認する（死亡保障は保険金が削減される期間を確認する）
一般のがん保険は、経過年数にかかわらず加入が難しいのが通常です。医療保険・生命保険とは別の枠で考えてください。
同じタイプの中でどれを選ぶかは、保障が始まる時期・給付の範囲・制限の条件で見極めます。
ただし、告知項目や部位不担保の条件は、申し込む前に自分で調べるのが難しい部分です。気になる保険をまとめて比較できる無料相談で、治療の状況を伝えたうえで確認する方法もあります。
まずは今、保険選びで悩んでいることや、どんなことに備えて保険に加入したいと考えているかなどをお伝えください。FPが条件を整理したうえで、今の状況で検討できる保険を一緒に整理します。
がん経験者の保険についてよくある質問
がんになったら二度と保険に入れない？
がんを経験していても保険に入れる可能性はあります。
主に、告知項目を絞った引受基準緩和型保険や、告知が不要な無選択型保険を検討できます。
ただし一般の医療保険・生命保険と同じ条件で加入できるとは限らず、保険料や保障内容に制限が付く場合がある点に注意しましょう。
治療から5年経てばがん保険に入れる？
一般のがん保険は、経過年数にかかわらずがん経験者にとっては加入が難しいのが通常です。
5年、10年といった経過年数が関係するのは医療保険や生命保険で、がん保険は別の枠になります。がんへの備えを厚くしたい場合は、がん経験者向けのがん保険を検討しましょう。
経過観察の通院も告知が必要？
無選択型を除き、告知が必要です。
告知項目に「医師の診察・検査を受けたか」が含まれる場合、検査目的の通院も対象になります。治療が終わっていても、経過観察で通院していればその事実を記入することになります。
通院が告知の対象かどうか判断に迷う場合も、省略せず記入してください。
上皮内（非浸潤）がんでも告知が必要？
告知が必要です。
上皮内（非浸潤）がんは基底膜を越えて広がっていない段階を指しますが、診断を受けた事実は告知の対象です。
引受や給付の場面では浸潤がんと区別して扱われる場合があるため、診断名を正確に記入しましょう。
保険に加入してすぐに再発したら給付金は受け取れる？
加入直後の再発では、給付金が受け取れない場合があります。
免責期間中の診断や、支払削減期間中の入院は、給付の対象外または減額となることがあります。加入前に期間の有無と条件を確認しておきましょう。
服薬を続けていても保険に入れる？
服薬を続けていても、保険に入れる場合があります。
がんの治療でホルモン療法や内服薬を続けている場合は、告知項目の「過去5年以内の治療・投薬」に該当するため、無選択型やがん経験者向けのがん保険が中心の選択肢になります。
がん以外の持病で服薬している場合は、引受基準緩和型保険で告知項目に該当しなければ加入を検討できることがあります。
家族ががん経験者でも代わりに申し込める？
契約者と被保険者が異なる契約は可能ですが、告知は被保険者本人が行います。
家族のために手続きを進める場合は、診断時期・治療内容・経過観察の状況を、告知書に記入できる形で一緒に整理しておくとスムーズです。
加入後に本人が請求できない状況に備え、指定代理請求特約を付けられるかも確認しておきましょう。
